この機能で解決できること
- 点在する人事データを1つに集約し、開示の義務に対応する項目をまとめて収集・管理できます。
- 上場企業4,000社以上のデータと比較し、自社の立ち位置や投資すべきポイントを把握できます。
- データの開示にとどまらず、分析結果を配置や育成など人事戦略の実行につなげられます。
POINT 1
ISO30414対応
テンプレートで手早く
指標を作る
社内に点在する人事データを1つに集約し、ISO 30414などの国際基準に沿ったテンプレートでダッシュボードにできます。専門知識がなくても必要な指標を素早くグラフにでき、グループ会社を含む経営層へタイムリーに共有できます。
POINT 2
4,000社超の
開示データと比較して
自社を客観視する
「人的資本開示ラボ」により、国内上場企業4,000社以上の開示情報(女性管理職比率や育休取得率など)と比較できます。自社の水準を業界平均や競合と照らし、投資すべきポイントを見極めて、説得力のある経営指標を設定できます。
POINT 3
指標策定から運用まで
専門コンサルタントが伴走
集約したデータをもとに、配置や育成などの人事施策をシステム内で実行し、効果検証までまとめて対応できます。経験豊富なコンサルタントが、独自のKPI策定から運用まで伴走し、人的資本経営の実践を支えます。