介護業界でもeラーニングを導入する施設が増えています。自社でも導入を検討したいと考えている人も多いのではないでしょうか。
本記事では、介護職員向けeラーニングシステムに関して情報収集をしている人に向け、システムの種類や学べる内容、導入メリット・デメリットなどを解説します。介護職員向けeラーニングシステムを選ぶ際の着目点や、導入時のポイントなどについても解説するため、ぜひ参考にしてください。
eラーニングや研修、スキル管理、人材育成に役立つシステムの詳しい情報はこちら
介護業界向けeラーニングシステムに関する基礎知識
まずは、介護業界向けeラーニングシステムとは、どのようなものかを解説します。
介護業界向けeラーニングシステムとは
eラーニングシステムは、インターネットを活用して研修や学習ができるシステムです。これまでの研修は、参加者が日程を調整したり遠方から足を運んだりする必要があり、時間やコストがかかっていました。しかし、eラーニングシステムを利用すれば、時間や場所を問わず自由に学習が可能です。
eラーニングシステムでは、学習資料の配布や研修資料の視聴ができるだけでなく、学習状況の確認もできます。管理者にとっても、講習者の状況把握を円滑にできるメリットがあるといえるでしょう。
現在、多くの業界や企業でeラーニングシステムが導入されています。介護業界も例外ではありません。研修や学習の手段として、eラーニングシステムを利用する施設が増加しています。
介護業界でeラーニングシステムが広まっている理由
介護業界には、必須科目とされる法定研修があり、2021年4月からは認知症介護基礎研修も義務化されています。加えて、各介護サービス特有の実務者研修も受けなければいけません。さらに、人と接する仕事であるため、接遇マナー研修に力を入れている施設も多いでしょう。
このように介護業界は必要な研修が数多くあり、eラーニングシステムが活用できるため、介護業界でもeラーニングシステムに注目が集まったとされています。
また、コロナ禍もeラーニングシステム普及の理由の1つと考えられるでしょう。コロナ禍以前は対面で研修を実施するケースがほとんどでしたが、感染予防のために人との接触を控えなければいけなくなりました。オフラインでの研修実施が困難になったため、eラーニングシステムが普及したといえるでしょう。
介護業界向けeラーニングシステムの種類
eラーニングシステムは、多くの業界や企業で導入が進んでいます。介護業界向けにはどのような種類のシステムが展開されているのでしょうか。
既成コンテンツ型
既成コンテンツ型のシステムによる学習では、ベンダー側があらかじめ用意している教材を用います。豊富なカリキュラムが用意されており、自社で必要な学習や社員のスキル、目的に応じて学べるのが特徴です。
はじめてeラーニングを導入する場合、どのように研修を実施すればよいか分からなかったり、教材や資料、動画の用意が満足にできなかったりするケースもあるでしょう。既成コンテンツ型のシステムであれば、導入時に必要なコンテンツがそろっているため、導入後はすぐにeラーニングシステムを利用できます。
自社製コンテンツ型
自社製コンテンツ型のシステムは、自社で用意した教材をeラーニングシステムに反映させて研修や学習を実施します。介護業界の一般的な知識やスキルの学習だけでなく、自社独自の専門技術の習得や、課題解決を目的とした研修を実施したい場合にもおすすめです。
なお、自社製コンテンツ型のシステムには、研修コンテンツの制作をサポートするさまざまな機能も実装されています。専門知識が十分にない場合でも、安心して教材の制作に取り組めるでしょう。
既成＋自社製コンテンツ型
既成＋自社製コンテンツ型のシステムとは、上記で紹介した2種類のコンテンツをどちらも利用できるシステムを指します。
自社で準備する必要のないコンテンツは、既存のものを利用することで、資料作成の手間が省けるでしょう。一方、自社独自の研修については、オリジナルの教材や動画を作成すれば、抜け漏れなく必要な学習ができます。
介護に関するスキルや知識の習得に加えて、社内ルールの周知や新入社員へのサポートに対応したい場合におすすめです。
介護業界向けeラーニングシステムで学べる内容
介護業界向けのeラーニングシステムでは、どのような学習が可能なのか、一例を紹介します。
基礎知識
下記のような、介護の仕事をするために必要な基礎知識が学べます。
- 老化に関する知識
- 障害の知識
- 認知症介護の基礎知識
- 食事や体の仕組みに関する知識
など
基礎知識の学習は、どの施設で働く場合にも必要とされます。既成コンテンツを活用すれば、新人研修を実施する際の手間やコストの軽減も可能です。
また、ビジネスマナーといった社会人としての基礎知識を習得できる研修コンテンツも提供されています。
現場で必要とされるスキル
eラーニングでは、介護施設での業務に関する実践的な知識やスキルを習得できる研修コンテンツも利用できます。また、介護士だけでなく、介護に関わるほかの国家資格の知識やスキルを習得できるコンテンツもあるため、社員のスキルアップやキャリアアップにも活用できるでしょう。
学習できるコンテンツの例は、以下のとおりです。
- 介護職に必須のアセスメント能力の学習
- 介護職員のための看取りに関する学習
- 排泄ケアの実践方法
- ケアマネージャーの資格取得に関する学習
- 介護福祉士の資格取得に関する学習
など
現場業務が忙しく、オフライン研修に参加できない社員も、隙間時間を活用すれば負担なく学びの機会を得られるでしょう。
以下のリンクを参考にスキルマップを作成すれば、より効果的な学習が行えます。
経営知識
介護業界向けeラーニングシステムには、介護施設の運営に必要な知識を習得できる研修コンテンツも用意されています。具体的な例は、以下のとおりです。
- リスクマネジメントの基本的理解
- 施設管理者が把握すべき医療介護連携の知識
- BCPの基礎知識
など
従来、社内研修や外部セミナーを利用していた人も、研修場所に出向かず、手軽に経営に必要なノウハウを学べます。
介護業界向けeラーニングシステムを導入するメリット
介護業界でも注目されているeラーニングシステムの導入メリットを紹介します。
幅広い知識を習得できる
既成コンテンツ型や既成＋自社製コンテンツ型のシステムを導入すれば、自社で展開している学習や研修内容だけでなく、ベンダー側が用意した豊富なコンテンツを使って学習できます。
導入前よりも豊富な学習コンテンツのなかから、自社のニーズや個人のスキルや経験に合った研修を選び、効率よく学習できるでしょう。スキルマップを作成して、必要な学習コンテンツが明確になるようにサポートすることで、個人のレベルに合わせた学習を適切に実施できます。
学習する場所や時間が制限されない
eラーニングを用いた学習は、従来のオフラインで開催する研修のように、指定された日時に会場へ集まる必要がありません。社員のスケジュール調整が必要なく、空き時間や自分で決めた学習時間のなかで、社員の都合やペースに合わせて学習できます。
また、オフライン研修の場合、対象者が研修を受けに行くたびに、その他の社員が現場業務をカバーするためのシフト調整や業務負担の増加が生じる問題がありました。eラーニングシステムを導入すれば、受講する社員以外の負担も抑えられるでしょう。
教育の品質を一定に保てる
オフラインで開催する研修の場合、一般的に先輩社員や外部から招いた講師が、研修を実施・進行します。講師役が研修ごとに異なると、講師の経験や知識によって研修の品質にばらつきが出てしまう恐れがあるでしょう。
しかし、介護業界向けeラーニングシステムであれば、全ての受講者が同じ教材で学んだり、同じ研修を視聴したりするため、学習の品質を一定に保てます。
一元管理できる
介護業界向けeラーニングシステムを活用すると、社員が研修や学習を受けるだけでなく、管理者が社員それぞれの受講状況や研修の進捗をシステム上で確認できます。リアルタイムのデータをシステム上で容易に確認・管理できるため、eラーニングシステムの導入は、管理者にとってもメリットがあるといえるでしょう。
また、システム上で社員のスキル習得の状況や理解度を一覧化すれば、数値や実績に基づいたマネジメントや人事評価を実施しやすくなります。
コストを削減できる
オフラインで開催する研修の場合は、以下のようにさまざまなコストが発生していました。
- 会場費
- 受講者の会場までの交通費
- 外部講師を招く費用
- 研修の準備に関わる人的コスト
など
介護業界向けeラーニングシステムを導入すれば、これらのコストが削減可能です。
人材定着率が上がる
人材育成の体制が整っていない職場では、新入社員が不安を抱いたり、ベテラン社員がスキルアップできずに不満を抱えたりしてしまうケースがあります。業務や職場に対しての不満は、早期退職につながる可能性もあり、退職者が多ければ人材採用や育成にも手間やコストがかかるでしょう。
しかし、介護業界向けeラーニングシステムを導入すれば、社員の状況に沿った人材育成が可能です。結果として、社員のエンゲージメントが向上して、人材定着率が上がると考えられます。
介護業界向けeラーニングシステムを導入するデメリット
介護業界向けeラーニングシステムの導入を検討する際には、メリットだけでなく、デメリットも理解しておくことで、懸念点に対する対策を打つことが可能です。
習得した内容を実務に生かせない場合がある
介護業務には、受講者が自身で実際に身体を動かして体験しなければ得られない実務上のコツもあります。
オフラインの研修では、実際に受講者同士で実践を体験しながら学べますが、eラーニングシステムでの学習は基本的に座学です。オンラインで教材を視聴するだけでは、研修の内容を実務に生かせない場合もあるでしょう。
eラーニングの学びに加えて、現場でのOJTを取り入れて実務への落とし込みをするといった対策が有効です。
受講者同士の交流が難しい
オフラインで開催する研修の場合は、受講者同士で情報交換をしたり交流を深めたりすることも可能です。周りの参加者とコミュニケーションを取り、協力関係が築けることで、互いに切磋琢磨しながら学びを深められるでしょう。
一方、介護業界向けeラーニングシステムは、個人でいつでもどこでも受講できる反面、受講者同士の交流は生まれにくいというデメリットがあります。必要に応じて、横のつながりづくりができる制度やシステム、交流の場を設けることも検討してみてください。
導入に手間がかかる
介護業界向けに限らず、eラーニングシステムを利用するには、システムの導入やデバイスの用意などの事前準備が必要です。自社製コンテンツで研修する場合には、さらにコンテンツの作成作業も必要になるでしょう。
また、管理者の育成やシステムの習熟にも時間がかかる場合があります。eラーニングシステムを導入する際は、ゆとりを持った導入計画を立て、管理者には導入研修やサポート、受講者へは説明会を実施するとよいでしょう。
介護業界向けeラーニングシステムを導入する際のポイント
介護業界向けeラーニングシステムの導入時に、気をつけたいポイントを解説します。スムーズな導入ができるよう、参考にしてください。
システム選定前に導入目的を明確にしておく
まずは自社の現状や課題を分析し、介護業界向けeラーニングシステムの導入によって、どのようなことを達成したいか明確にしましょう。
eラーニングシステムにはさまざまな種類があり、機能や特徴が異なります。事前に導入目的を明確にしておけば、どのような機能を持ったシステムが自社のニーズに合っているかを判断しやすくなるでしょう。必要だったものと異なるシステムを導入してしまう可能性も低くなると考えられます。
受講者のモチベーションを維持する工夫をする
介護業界向けeラーニングシステムは、社員が個人で学習を進められる反面、オフライン研修のように参加への強制力がありません。そのため、自ら進んで学習に取り組まなければ、学習意欲の維持が難しい場合があります。
受講者の学習モチベーションを維持する対策としては、eラーニングによる学習や研修以外に、受講者同士が交流できる場を提供する方法が考えられるでしょう。また、管理者が積極的に受講者とコミュニケーションを取ったりサポートしたりする仕組みを考えることも大切です。
eラーニングに加えて実践の場を設ける
介護技術は、実際に体験してみることが大切です。介護者によって年齢や体調も異なるため、座学で学んだことをそのまま生かすだけでは、知識や経験が足りないと感じる場面も少なくありません。そのため、eラーニングでの学習だけで完結しないことが重要です。
たとえば、介護業界向けeラーニングシステムによる研修と、実技研修や現場でのOJTなどを組み合わせると、受講した内容を実務に落とし込めるため、学習効果を高められるでしょう。
介護業界向けeラーニングシステムを選ぶ際の着目点
介護業界向けeラーニングシステムを導入する際には、自社の導入目的にあったシステム選びが重要です。着目すべき6つのポイントを解説します。
機能
まずは、導入するeラーニングシステムで使用できる機能が、自社の導入目的やニーズを満たしているかを確認してください。
たとえば、導入するシステムによっては、学習効率を上げる機能が提供されています。学習や研修効果を把握しやすいテストがセクションごとに組み込まれていれば、受講者自身や管理者が習熟度を把握しやすくなるでしょう。
また、介護業界向けeラーニングシステムには、以下のような機能が組み込まれている場合もあります。
- アンケート実施機能
- 受講者同士や受講者と管理者のコミュニケーションを推進するチャットや問い合わせ機能
- 外国人社員でも研修が可能な外国語機能
- 受講状況を把握できる機能
こうしたシステムがあれば、受講者のモチベーション維持ができるだけでなく、システムのブラッシュアップにも役立てられるでしょう。
費用
介護業界向けeラーニングシステムは、それぞれ導入費用やランニングコストが異なります。たとえば、発行できるアカウント数や利用する施設の大きさ、数などで料金が異なるでしょう。より費用対効果の高いシステムを選ぶためには、複数の製品の料金体系を比較し、自社への導入をシミュレーションしてみるのがおすすめです。
ただし、サービスによっては、料金が公開されていない場合もあります。また、一般的に、高機能なほど料金が高くなる傾向があることも覚えておきましょう。必要以上の機能やサービスを兼ね備えたものを選ぶのではなく、自社が求める必要最低限の機能を備えたシステムを選ぶようにしてください。
導入のしやすさ
介護業界向けeラーニングシステムは、大まかにクラウド（ASP）型とオンプレミス型の2種類に分けられます。
クラウド（ASP）型は、インターネット上でクラウドにアクセスして学習する方法です。既存のシステムを使用することによる制限はあるものの、インターネット環境があればどこでも利用でき、導入コストを抑えられます。
オンプレミス型は、自社サーバーに自社の特徴に合わせたシステムを自由に構築できますが、クラウド（ASP）型に比べて導入までには多くの費用と時間がかかるでしょう。
導入のしやすさを重視する場合は、クラウド（ASP）型がおすすめです。
コンテンツの質や幅
eラーニングシステムは、導入するシステムによって、提供されているコンテンツの内容が異なります。システム選びの際には、社員に学ばせたい内容と、提供されているコンテンツが合致しているか確認する必要があるでしょう。
たとえば、社員に資格取得を推進している場合は、基本知識に加えて資格試験の過去問題や試験対策のコンテンツが含まれているものを選べば、キャリアアップのサポートもできます。
また、より精度の高い学習を受けるには、専門家の監修を受けたコンテンツが導入されたシステムがおすすめです。
介護業界は法定研修や関連する制度などがたびたび改定されるため、常に最新の内容を学習できるように、教材アップデートの頻度にも注目するようにしてください。
コンテンツの手軽さ
1コンテンツ当たりの所要時間がどのくらいか確認するのも大切です。
気軽に学習できるのがeラーニングシステムの魅力ですが、1コンテンツ当たりの所要時間が長いと、コンテンツの視聴が中断される可能性が高くなります。また、仕事の隙間時間で学習したい社員には、使いづらいシステムと思われてしまうでしょう。
受講率や定着率を高めるためにも、10〜15分程度の短時間で視聴できるコンテンツを提供しているシステムを選ぶことをおすすめします。
サポート体制
eラーニングシステムの導入後には、コンテンツの視聴ができない、学習状況が反映されないなど、さまざまなトラブルが発生することが想定されます。また、システムに関して疑問点が発生する場合もあるでしょう。
そのような場合に備えて、問い合わせ窓口やサポート体制が整った製品を選ぶと安心です。サポート体制が充実していれば、思わぬトラブルも早期解決ができるため、学習効率を下げることなくシステムを利用できます。
介護業界向けeラーニングシステムを導入するならタレントパレットがおすすめ
タレントパレットは、あらゆる人事の課題を解決できる機能をオールインワンで提供するシステムで、eラーニングシステムも完備しています。
タレントパレットのおもなeラーニング・研修管理機能は、以下のとおりです。
- eラーニング受講：受講履歴も一元管理でき、個人の習熟状況に応じたサポートも可能
- 研修履歴管理：社員それぞれの研修受講履歴を管理
- 研修レコメンド：社員のスキルギャップに合わせた研修を自動推奨
- 講座一覧：講座を一覧で確認できるだけでなく、推奨・検索機能も搭載
- 教材作成：自社オリジナルの教材作成が可能
- スキル管理：個々のスキルを一覧化でき、育成や配置に活用可能
その他、各種分析機能やアンケート機能なども充実しています。
介護業界向けeラーニングシステムを導入するなら補助金や助成金を活用しよう
介護業界向けeラーニングシステムの導入にはコストがかかりますが、条件を満たせば補助金や助成金が活用できます。導入前に利用できる制度を探してみましょう。
ここでは、補助金・助成金制度の一例を紹介します。
人材開発支援助成金
人材開発支援助成金は、社員が職務に関する知識や技術を習得するためにかかった費用の一部を支援する助成金制度です。制度にはいくつかのコースがあり、eラーニングで助成金を受ける場合は、人材育成支援コースを利用しましょう。
人材育成支援コースは、知識や技能の習得を目的としています。10時間以上のOff-JT訓練や、厚生労働大臣の認定を受けたOJT訓練などが補助の対象です。経費の助成率は企業規模や訓練内容に応じて設定されています。なお、eラーニングの場合は、経費助成のみが対象です。
また、認定実習併用職業訓練・有期実習型訓練の場合は、訓練終了後に「職業能力証明（訓練成果・実務成果）シート（企業実習・OJT用）」の提出が求められます。
IT導入補助金
IT導入補助金は、中小企業や小規模事業者を対象にしたITツールの導入を援助する制度です。
補助金を利用するためには、事前に事務局によって登録されたIT導入支援事業者が、提供するサービスを導入する必要があります。補助金の受給対象企業は、日本国内の中小企業ですが、事業規模・資本金・社員数などの要件が細かくあるため、自社が該当するか公式サイトで確認しましょう。
IT導入補助金には複数の利用枠があり、eラーニングの導入は通常枠（A・B類型）に該当します。なお、通常枠の補助率は1／2以内で、補助上限は1プロセス以上：5万円以上150万円未満、4プロセス以上：150万円以上450万円以下です。
オンラインスキルアップ助成金
オンラインスキルアップ助成金は、本社および主たる事業所の登記が東京都内にある中小企業や事業主が対象の制度です。eラーニングに関する経費を助成しています。
対象企業は、eラーニングにかかる受講費といった経費の2分の1から3分の2程度の助成金を受けることが可能です。
なお、eラーニングの受講内容や受講料が一般に公開されていることが助成の条件となっています。自社独自の講座を受講した場合は補助の対象外となるため、注意しましょう。
まとめ
コロナ禍以降、介護業界でも普及が高まっているeラーニングシステムは、従来の研修とは異なり、場所や時間を選ばず個人が隙間時間を活用して学習できるシステムです。好きなタイミングで学べるだけでなく、オフライン研修で必要だった経費や負担を減らせるメリットもあります。
さまざまな導入方法やシステムがあるため、自社の目的に合わせたeラーニングシステムの導入を検討してみましょう。
eラーニングシステムの導入には、大手企業への導入実績が豊富なタレントパレットをぜひご検討ください。タレントパレットは、採用・育成・配置・離職防止から経営の意思決定支援までワンプラットフォームで実現できる、介護業界にもおすすめのタレントマネジメントシステムです。