【人手不足解消】人材サービスの5つの種類と選び方3選!応募数を増やす4つの対策も紹介


【人手不足解消】人材サービスの5つの種類と選び方3選!応募数を増やす4つの対策も紹介

人手不足解消のために、人材サービスの利用を検討している方も多いのではないでしょうか。本記事では、人材サービスの種類や特徴・メリット・デメリットから、応募数を増やすための対策まで紹介しています。人材確保の最適化をしたい方はぜひ参考にしてみてください。

こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。


「人材サービスの基本情報を知りたい」「早急に新しい人材を確保したいが、時間がかかっている」「採用活動をしているが、求める人材の応募がこない」とお悩みの方は多いのではないでしょうか。


人材サービスには、さまざまな種類があります。業務委託ができたり、無料で利用できたりと、人材サービスの種類によって特徴があります。特徴を理解していないと、望んだ人材が採用できないケースもあるので要注意です。単に人手不足を解消するだけでなく、自社に合った人材を採用したいなら、人材サービスに関する知識を蓄えておくことが重要です。


そこで本記事では、人材サービスの種類や選び方を解説します。人材サービスを利用し、応募者数を増やしたい方は、参考にしてみてください。


人材サービスとは企業と求職者のマッチングから業務請負まで幅広く支援するサービス


人材サービスは、新たに人材を採用したい企業と仕事を探している人の両者のニーズを満たします。企業に対しては、業務代行も行います。サービスを利用する企業は「希望に合った人材を効率的に確保したい」「採用業務の一部を委託して負担を軽減したい」といった要望があるでしょう。一方、求職者は「ライフスタイルに合わせて仕事を選びたい」「再就職したい」「転職したい」といった要望があります。


人材サービスの領域は幅広く、企業の多様なニーズに対応可能です。昨今は人材不足が深刻化しているので、自社の要望に応えてくれる人材サービスを利用することが重要です。

大手総合派遣事業者は、さまざまな業種や職種に対応したサービスを提供しています。一方で、中小企業は、得意とする業種や職種に絞ってサービスを展開している傾向にあります。


企業と求職者のマッチングには、必要な情報を入力するだけで希望に合った提案ができるAIが導入されています。データを基に、人材不足が課題である企業の潜在的なニーズを引き出すコンサルティングが実現するでしょう。


自社に適した人材を獲得するには、どのような人物を採用するか事前に洗い出す必要があります。弊社が提供する「タレントパレット」は、採用情報や人事情報などのあらゆるデータを一元化し、高度な分析が可能です。ぜひ、お気軽にご相談ください。


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人材サービスの5つ種類


人材サービスには、以下の5つの種類があります。


  • 人材派遣
  • 人材紹介
  • 求人広告
  • 人材アウトソーシング
  • ハローワーク


それぞれのメリット・デメリットや料金は、人材サービスを利用する前に知っておきましょう。特徴を理解すれば、自社に合った人材サービスを選べるようになるので、ぜひ参考にしてみてください。


人材派遣


人材派遣は、突発的な人材の確保や一時的な人員補充に向いているサービスです。企業は派遣会社と契約をすることにより、求職者を紹介してもらえます。人材派遣は以下の3つに分類され、契約期間や雇用形態が異なります。


  • 登録型派遣
  • 常用型派遣
  • 紹介予定派遣


派遣スタッフは派遣会社と契約を結び、企業で働きます。給与の支払いは派遣会社、業務の指示や教育は派遣先企業の社員が行うのが特徴です。人材派遣を利用する際は、以下のポイントを押さえておきましょう。


  • 派遣スタッフの教育費用は派遣先企業が負担する
  • 契約書に記載のない業務の依頼は規約違反になる


費用のかかる研修に参加させる場合は、自社が負担する必要があります。費用がかからない研修であっても、事前に派遣スタッフに説明して同意を得る必要があります。また、契約書に記載のない業務は依頼できないので、契約を締結する前に十分に確認しましょう。


人材派遣を利用するメリットは、早急に人材を確保できることです。数ヶ月単位での契約が可能なため、一時的な欠員の補填に向いています。デメリットは、契約期間と業務範囲に縛りがあることです。長期的なプロジェクトに関わる業務などには向きません。


料金形態は基本的に「労働時間×時給」です。残業が発生することもあるので、毎月の費用が変動するでしょう。状況に合わせて柔軟に人材を取り入れたい企業におすすめのサービスです。


人材紹介


人材紹介は、正社員の採用を目的として利用されるサービスです。企業と求職者の要望をヒアリングし、人材紹介会社がマッチングした候補者を推薦します。人材派遣とは異なり、雇用契約は企業と人材の間で直接結びます。


サービスを利用するメリットは、業務削減ができることです。自社で採用活動した場合、面接日の調整などを応募者とやりとりする必要があります。しかし、サービスを利用すれば人材紹介会社が企業と人材の間に入るため、細かい調整業務から開放されます。


デメリットは、希望する人材を獲得できない場合があることです。優秀な人材は他社からの引き合いがある可能性が高く、選考に進んでも確実に人材を確保できるとは限りません。競合と差別化した自社のアピールポイントを見つけておくと、候補者に選ばれる企業になるでしょう。


料金は、内定者が入社してから、報酬として紹介手数料が発生します。採用が決まるまでは、費用がかかりません。料金相場は、内定者の理論年収の30〜35%に定めている企業が多いです。例えば、年収500万円の条件で人材を採用した場合は、紹介手数料として150万円〜175万円を支払います。


複数名の人材を採用したい場合は、高いコストになるため、別のサービスも検討してみると良いでしょう。人材紹介は、業務の一部の負担を軽減しながら、人材を確保したい企業におすすめです。


求人広告


求人広告は、新卒採用から派遣、アルバイトなどさまざまな就労形態の採用に向いているサービスです。Webサイトやフリーペーパーなどのメディアに企業の求人情報を掲載し、求職者を募ります。求人広告会社の基本的なヒアリング内容は以下です。


  • 企業の特徴
  • 企業のアピールポイント
  • 欲しい人材の詳細


企業の情報を整えて、求職者が応募したいと思う広告を作成をしてくれるでしょう。サービスを利用するメリットは、不特定多数に求人情報を見てもらえることです。多くの人に求人情報を認知してもらうことで、応募者が増える可能性が高まります。


一方、デメリットは求人情報の公開までに1〜2週間かかることです。社員に取材を行ったり、ほしい人材のヒアリングや求人情報をまとめたりするために時間を要します。サービス利用の際は、求人広告を公開したいタイミングを逆算して依頼しましょう。


料金形態は2種類あります。求人が掲載された時点で料金が発生する先払いタイプと、求人に対してアクションがあった時に料金が発生する後払いタイプです。

支払いタイプ

主な媒体

費用発生のタイミング

費用相場

先払い

求人サイト・フリーペーパー

広告掲載時

約5〜50万円

後払い

人材紹介

・応募がきた

・採用が決定した

・求職者が採用ページを閲覧した など

内定者の理論年収30~35%

人材の確保に時間の余裕があり、多くの応募者を募ることで選択肢を増やしたい企業は、求人広告を利用しましょう。


人材アウトソーシング


人材アウトソーシングは、自社で対応する必要のない業務全般を外部委託できるサービスです。人材派遣と混同されることが多いですが、業務の指示者が社外と社内で異なります。人材アウトソーシングの業務の指示者は、社外である人材アウトソーシング会社です。人材派遣の場合は、社内の社員が業務の指示を出します。


サービスを利用するメリットは、コア業務に専念できることです。サポート業務に奪われていた時間を、経営戦略構築などの売り上げにつながる業務に割けるようになります。一方、デメリットは、情報漏洩の危険性があることです。業務上の管理者が社外の人間となるため、情報管理が難しく、漏洩につながる可能性があります。契約時には、アウトソーシング会社の機密情報の管理体制を確認しておくと良いでしょう。


料金形態は、時間単位タイプと業務内容によって料金を定められるタイプの2種類があります。


  • 時間単位タイプの相場:1時間で2,000円〜4,000円
  • 業務内容タイプの相場:1,000円〜20万円と幅広い傾向


人材アウトソーシングは、採用業務や労務管理業務などの一部、もしくは丸ごとを業務委託したい方におすすめのサービスです。人材アウトソーシングについて詳しく知りたい方は、別記事「人材アウトソーシング」をあわせてご確認ください。


ハローワーク


ハローワークでは、以下のような業務にあたってもらえます。

  • 企業の求人紹介
  • 求職者への情報提供
  • 転職サポート


地域の雇用を支える目的があり、雇用保険や助成金などに関わる業務も行っています。運営は厚生労働省が行っており、全国に540箇所以上の施設が設けられています。

利用するメリットは、トライアル雇用助成金の制度があることです。新しくスキルを身につけたい方や長期間働けていなかった方などの就職をサポートしています。企業は、対象となる求職者を原則3ヶ月の間、試行雇用します。その間、助成金をもらいながら、労働者の適性を判断できるシステムです。3ヶ月以降の雇用の義務はなく、ミスマッチが発生した場合は労働者を解雇できます。

デメリットは、希望する人材が応募してこない可能性があることです。地域密着型であるハローワークは、求人掲載の範囲が管轄する地域のみと限定されています。ハローワークの料金は無料です。政府運営機関のため、求人の掲載に費用はかかりません。採用コストをかけずに人材を募集したい企業は、ハローワークを利用しましょう

人材サービスの選び方3選


人材サービスを選ぶ際は、以下の項目を確認してみてください。


  • サービス内容
  • 費用
  • 期間


どの項目を重視するかによっておすすめのサービスが異なりますので、詳しく見ていきましょう。


サービス内容


サービス内容を重視している方へのおすすめは「人材紹介」と「人材アウトソーシング」です。人材紹介は、企業の募集の背景から、ほしい人材の詳細まで、細かくヒアリングをして候補者を選出してくれます。採用が決まって入社日が確定するまで、費用がかからない手厚いサービスです。


一方で人材アウトソーシングは、一部の仕事を一括して任せられるため、カバーしてもらえる業務範囲が広いです。「希望する人材を納得するまで探したい」という企業には、人材紹介がおすすめです。「多くの業務範囲を委託したい」という企業には、人材アウトソーシングがマッチするでしょう。


費用


費用面を重視している方におすすめのサービスは「ハローワーク」と「人材紹介」です。ハローワークは、国の管轄で運営されているため、本来発生する求人掲載の費用が無料です。他の人材サービスでは最終的に費用が発生するため、コストゼロで利用できるのはハローワークのみです。一方で、希望に合った応募者がすぐに現れない可能性があることは覚えておきましょう。


人材確保に費用をかけても即戦力がほしい場合は、人材紹介をおすすめします。人材紹介では細やかにヒアリングをした上で、希望する人材のピックアップをしてくれます。経験やスキルの基準を満たした人材が確実にほしいという場合に向いているでしょう。


「できるかぎり求人関係の費用を抑えたい」という企業には、ハローワークがおすすめです。一方で「採用には費用をかけて優秀な人材を確保したい」という企業には、人材紹介を選びましょう。


期間


期間を重視している方におすすめのサービスは「人材派遣」と「人材アウトソーシング」です。人材派遣は、急を要する人材確保に向いています。また、企業の人員が必要な期間に合わせての契約が可能で、経験を持ったスタッフを紹介してもらえる可能性が高いです。


他サービスでは数ヶ月や1年など、自由に働いてもらいたい期限を設けての募集は難しいです。また、人材派遣には即日案件があります。最短であれば就業が決まった翌日〜10日以内で人材を確保ができる可能性があります。


人材アウトソーシングは、採用までの時間に余裕があり、担当者の負担を軽減したい企業に向いているでしょう。人材アウトソーシングの契約には、依頼したい業務内容の確認や、システムのテストなどに時間がかかります。しかし、一度初期投資として時間をかけて契約すれば、業務遂行や管理は、人材アウトソーシング会社で対応してもらえます。


「スキルや経験を持った人材を、可能な限り早く確保したい」という企業には、人材派遣がおすすめです。一方で「時間をかけてでも負担を減らして、コア業務に集中したい」という企業には人材アウトソーシングが合うでしょう。


人材サービスを利用して応募数を増やす4つの対策


人材サービスを利用しても「応募者が思うように集まらない」といった状況でお悩みの方もいるのではないでしょうか。応募数を増やす対策として、以下の4つが挙げられます。


  • 競合企業の待遇を調べる
  • 働き方の情報を充実させる
  • 就労先部門の情報を充実させる
  • ヒアリング・フィードバックで詳細な情報を伝える


サービス利用の前に確認しておくと、スマートな人材採用につながりますので、詳しく見ていきましょう。


競合企業の待遇を調べる


事前に競合企業の待遇をリサーチしましょう。求職者は、給与や福利厚生などを重要視します。他社の給与や福利厚生が記載された募集要項は、インターネットで調べればすぐにわかります。


利用するサービスのサイトに掲載されている求人を重点的にチェックし、競合を分析するのも良いでしょう。また、人材サービスの担当者に競合の傾向や相場を確認するのも一つの手段です。競合企業の情報を知らないまま募集要項を決定すると、ほしい人材に選んでもらえるチャンスを逃す可能性があります。募集を始める前に、競合企業の情報を確認しておきましょう。


働き方の情報を充実させる


求人票には勤務時間などの基本情報に加え、社内制度や社員の働いている環境も記載するのがおすすめです。働き方の情報が多く記載されていると、求職者は実際に働くイメージができます。リモートワークやフレックス制など柔軟な働き方ができるなら求人票に記載し、求職者に魅力を伝えましょう。


就労先部門の情報を充実させる


就労先部門の情報は、可能な限り細かく求人票に記載するのがおすすめです。「どのような社員と一緒に働くのか」「どのような雰囲気の部署か」という情報は、求職者が応募する企業を決める材料になります。具体的には、以下の項目を求人票に記載しましょう。


  • 男女比
  • 年齢層
  • 部の特徴


就労環境の情報を提供することで、ミスマッチを防ぐことにもつながります。


ヒアリング・フィードバックで詳細な情報を伝える


人材サービスの利用において重要なのが、営業担当とのヒアリングやフィードバックです。営業担当とのヒアリングの内容は、求人票に反映されます。必須のスキルや希望する人物像など、採用に関わることはすべて伝えておきましょう。


書類選考や面接において不採用と判断した場合は、理由を明確に営業担当に伝えることが大切です。営業担当に不採用の理由を理解してもらうことで、紹介される人材のマッチング精度を上げることにつながります。人材のマッチングについて詳しく知りたい方は、別記事「人材マッチング」をあわせてご確認ください。


人材サービスのまとめ

人材サービスの種類は多く、自社の状況に合わせてサービスを選ぶことが重要です。サービス利用の前に、働いて欲しい期間や希望の人材を明確にしておきましょう。人材サービス会社の営業担当に詳しい条件や状況を伝えることで、ミスマッチ防止につながります。企業と人材のマッチング率を上げるためには、すでに活躍している社員に近い人材を採用することがおすすめです。


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