業務へのデジタル活用が当たり前となりつつある現在、重要なのはいかにデジタルを効果的に業務に活用するかです。経験や勘だけに頼らず、さまざまなデータを分析した結果にもとづく意思決定、つまりデータドリブンが必要になっています。この記事ではデータドリブンの概要、注目される理由、活用のメリットなどをお伝えしますのでぜひ、参考にしてください。
データドリブンの基本情報
最近、よく耳にすることも多くなったデータドリブンについて、改めて基本的な情報を解説します。
データドリブンとは
データドリブンとは、これまで重視されていた経験や勘だけに頼ることなく、さまざまな方法で収集したデータをもとに、ビジネスの意思決定をする手法です。たとえば、過去の売上データをもとに次年度の販売目標を立案する、Webサイトの解析データをもとに広告予算を算出するなどが考えられます。データドリブンの活用は、企業のDX化に欠かせない概念だといえるでしょう。
データドリブン経営とは
データドリブン経営とは、データドリブンの考え方を企業の経営に生かすことを指します。過去の売上や市場動向、顧客の購買行動などをデータ化し、分析した結果をもとに合理的な意思決定を行うものです。
経験や勘といった経営者の主観だけに頼るのではなく、多様なデータを活用することで、客観的な判断による経営が可能になります。
データドリブンマーケティングとは
データドリブンマーケティングとは、データドリブンの考え方をマーケティングに生かし、実践するものです。これまで、マーケティングを実践する際、まず仮説を立て、それを検証するためにデータを活用するのが一般的でした。
しかし、データドリブンマーケティングでは、まず顧客や販売などあらゆるデータを収集、分析し、そこから施策を立案するのが大きな違いです。
データドリブンが注目されている理由
今、多くの企業でデータドリブンが注目されるようになった主な理由は次のとおりです。
顧客の行動が複雑化したため
従来のテレビや新聞といったマス広告以外に、インターネットを通じて多様かつ大量に情報収集することが容易になりました。その結果、顧客は商品を購入する際、リアルとデジタルの間を自由に行き来するようになり、従来のマーケティング施策が通用しにくくなったのです。
良質な商品を安く実店舗で販売し、購入してもらうといった単純な行動が減ったことで、複雑化した購買行動を知るため、データドリブンが求められるようになっています。
デジタルマーケティング技術が発展したため
デジタルマーケティング技術が発展したことも、データドリブンが注目されるようになった理由のひとつです。従来、企業が顧客の声を収集するには、コールセンターやアンケートなどで地道に収集する必要がありました。
しかし、現在では、検索エンジン、SNS、メールマガジンなど多様なデジタルテクノロジーを活用し、簡単に収集できるようになっています。また、実店舗を持つ企業であれば、POSレジやアプリなどから情報を収集することも可能です。
企業はさまざまな場所から膨大な情報の収集が可能になり、それを活用する手段として、データドリブンが注目されるようになっています。
費用対効果のよいマーケティング施策が求められるため
企業がマーケティングを行うには一定のコストがかかります。もちろん人的リソースも必要です。
しかし、多くの企業で人手不足が慢性化しつつある、現在、最小限のコストと人的リソースでマーケティングを実施するには、デジタル活用が欠かせません。そこで限られたコスト、リソースを効果的に活用し、最大限の成果を生み出す手法として、データドリブンが注目されているのです。
データドリブンの基本的な手順
実際にデータドリブンを実施する際の基本的な手順について解説します。
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1.必要なデータの明確化
データドリブンの実施においてもっとも重要になるのが必要なデータの明確化です。データドリブンにおいて何を成し遂げたいのか、目的を設定します。目的なくやみくもにデータを収集するのは時間とコストの無駄になるだけです。効率的にデータドリブンを実施するためにも、まずは必要なデータを明確にしましょう。
2.ツールの選択
必要なデータを収集、管理、分析するのに適したツールを選択します。操作が簡単で誰でも利用できることを前提に、ツールを選択し、ツールを動かすためのパソコンやタブレットなどを準備しましょう。
3.データ収集
データの明確化、ツールの選択を終えたら実際にデータの収集です。ツールを使って取得できるデータはそのまま取得、取得できないデータは、顧客管理システムやPOSシステムなどを使って作成します。目的に応じて適切なデータを取得してください。
また、たとえば顧客データは販売部門と営業部門など部門をまたがって管理しているケースも少なくありません。データが分散していると適切な分析もできなくなるため、システム連携により、データの一元管理も必要です。
4.データの可視化
収集したデータは無加工のままでは分析できません。そのため、データの可視化が必要です。その際、データ量が少なければ手動でも可視化できますが、膨大な量になるとミスが起こりやすくなるため、可視化をするためのツールを用意します。
データを可視化する代表的なツールとして挙げられるのは、BI(ビジネスインテリジェンス)ツールです。また、DMP(データマネジメントプラットフォーム)でもデータの可視化を行えます。
5.分析・アクションプランの検討
可視化したデータを分析し、その結果をもとにアクションプランの検討をします。なお、適切な分析をするには、データ分析は、データアナリストやデータサイエンティストなど専門の知識を持った人が必要です。その後、専門家による分析結果をもとに、アクションプランを設計します。
6.意思決定やアクションプランの実行
データ分析の結果からアクションプランを設計したら次は実際に実行していきます。実行に移す際、もっとも重要なポイントは、最終的な意思決定をデジタルマーケティングに長け、組織をけん引していける人材を担当にする点です。
データドリブンを実施する際は、デジタルマーケティングの重要性を理解し、実行できる人材を確保しておくことが成功につながる鍵といえるでしょう。
7.検証と実行の循環
アクションプランを実行したら、結果についての検証を行います。データドリブンにおいては、アクションプランの成功、失敗にかかわらず検証を行い、そこから新たなデータを獲得することが次のアクションプラン設計に欠かせません。
検証結果をもとに、改善や修正を行い、新しいアクションプランとして実行、そして検証を循環させていくことが重要です。
データドリブンの3つのメリット
データドリブンを実施することで得られる主なメリットは3つあります。具体的には次のとおりです。
1.経験や勘に再現性が生まれる
経験や勘に依存するビジネスは、個人の能力ありきであり、もしその個人が異動や退職になれば、再現性がなくなってしまいます。
しかし、データドリブンにより、データを根拠に意思決定を行えば、これまでの経験や勘もデータにより裏付けられるようになり、再現性を高めることが可能です。その結果、属人化の防止にもつながります。
2.ボトルネックの特定に役立つ
業務を滞らせてしまったり、生産性を低下させてしまったりするボトルネックの特定にもデータドリブンの実施が役立ちます。
通常、ボトルネックは意外な場所に潜んでいることも多いため簡単には見つからず、発見、解決には手間と時間が必要です。しかし、データドリブンを実施し、データ収集、分析を行えば、早期発見からの解決の可能性も高まります。
3.顧客に適したマーケティングが可能になる
データドリブンを実施することで、顧客にニーズに合わせたマーケティングが可能です。現在、顧客のニーズは多様化し、購買行動も複雑化しています。そのため、これまでのようにすべての顧客に対し同じマーケティングを実施しても高い効果を得るのは難しいでしょう。
そこで、データドリブンの実施により、顧客分析を行った結果を商品開発や1人ひとりに向き合ったマーケティングに生かせば、顧客満足度の向上が期待できます。
データドリブンの3つの注意点
データドリブンを成功させるには次の3点について注意が必要です。
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1.人材の確保が不可欠
データドリブンを成功させるには、データ分析の専門家であるデータサイエンティストやデータアナリストの確保が不可欠です。
また、最終的にアクションプランの実行において意思決定を行うデジタルマーケティングに長けた人材も必要になります。内部で育成することはもちろん、外部からの雇用も含め検討しておかなければなりません。
2.各部署の連携が必要
データドリブンは社内にあるさまざまなデータを収集する必要があります。そのため、各部署の垣根を超えた連携が欠かせません。連携がしっかりと取れていないとデータ分析に必要なデータ収集が行えず、意思決定の精度も落ちてしまうでしょう。
3.コストがかかる
データドリブンの実施にはある程度のコストがかかる点にも注意が必要です。データ収集や分析、一括管理するためのツール導入コスト、分析やアクションプラン実行に人材雇用が必要な場合は、採用コスト、内部で教育するコストなどがかかります。また、アクションプランの実行や検証においてもコストが必要になるため、あらかじめ適切な予算設計が重要です。
データドリブンを支援する7つのツール
データドリブンを実施する上で、データ収集、分析、管理、アクションプランの実行において、役に立つ7つのツールを紹介します。
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1.DMP(データマネジメントプラットフォーム)
DMP(データマネジメントプラットフォーム)とは、外部企業や国、地方自治体などが提供するパブリックデータや自社内にあるさまざまなデータを収集、分析するツールです。自社内にあるデータを収集するものに関しては、プライベートDMPと呼ばれます。DMPを活用し、多様なデータを収集、分析することで、新規顧客の開拓や自店舗への集客などを行います。
2.MA(マーケティングオートメーション)
MA(マーケティングオートメーション)とは、マーケティングにかかわるさまざまな業務を効率化・自動化するためのツールです。主に集客した後に見込み顧客や顧客へするために使われます。たとえば、顧客データをもとに新規顧客だけにセールスメールを送る、見込み顧客だけに限定販売のメールマガジンを配信するなどが可能です。
3.BI(ビジネスインテリジェンス)ツール
BI(ビジネスインテリジェンス)ツールとは、各部署に分散しているデータを統合管理するためのツールです。データを一括管理することで、適切な意思決定が可能になります。また、BIツールは統合したデータの可視化や分析なども行えるため、経営分析からマーケティング分析まで幅広い分野で活用できるツールです。
4.Web解析ツール
Web解析ツールは、自社の公式Webサイトやショッピングサイトなどの利用状況を分析する際に利用します。ユーザーの行動分析、広告効果などをもとに自社サイトの改善を行い、最適化を目指す際に役立つツールです。
現在、多くの消費者はインターネットを通じてさまざまな情報を入手しています。そのため、自社のWebサイトやショッピングサイトを自社に興味を持つ消費者に最適化するには、Web解析ツールからの情報収集が必須といえるでしょう。
5.CRM(カスタマーリレーションシップマネジメント)
CRM(カスタマーリレーションシップマネジメント)とは、顧客情報を管理し、自社との関係性を強化させるためのマネジメント手法です。そしてマネジメント強化を支援するものとして、CRMツールがあります。
具体的には、顧客の購入履歴、カスタマーサービスでの対応履歴、居住地、年齢、性別、職業などのパーソナルデータを管理し、適切に対応するためのツールです。
6.SFA(セールスフォースオートメーション)
SFA(セールスフォースオートメーション)とは、日本語で営業管理ツールと呼ばれる営業活動を支援するためのツールです。営業活動において欠かせない顧客情報や案件の進捗情報などを共有するとともに、営業時のナレッジも共有、管理することで、効率的な営業活動の実現を支援します。
また、営業リポートや日報などの管理も行えるため、日々の営業活動を可視化させ、適切なマネジメント業務も可能にするツールです。
7.CDP(カスタマーデータプラットフォーム)
CDP(カスタマ―データプラットフォーム)とは、さまざまな場所から収集した顧客データを一元管理するためのプラットフォームです。収集したデータはカスタマーサポートでの顧客対応や、マーケティングなどに活用できます。幅広いデータを活用できるため、よりパーソナライズされたサービスの提供が可能になるでしょう。
まとめ
データドリブンとは、これまでの経験や勘だけに頼ったビジネスから、さまざまな方法で収集したデータをもとに、ビジネスの意思決定をするための手法です。ただ、データドリブンの実施はデータ分析の専門家が必須であり、そのための人材育成も欠かせません。
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