LMS(Learning Management System)とは?メリット・デメリットと導入方法を解説


LMS(Learning Management System)とは?メリット・デメリットと導入方法を解説

LMSとは、eラーニングを統合管理するためのシステムの総称です。LMSとeラーニングを組み合わせることで、組織内の教育を効率化でき、研修や社員教育の効果を高められます。この記事ではLMSの概要やメリット、導入手順や活用ポイントなどを解説します。自社で導入する際の参考にしてください。

LMSの概要

人材育成は、企業の持続的な成長と競争力の源泉です。多様化・高速化するビジネス環境の中で、社員一人ひとりのスキル向上を効率的かつ柔軟に支援する手段としてLMSが注目されています。この章ではLMSとは何かを、注目される背景とともに詳しく解説します。

LMSとは何か

LMS(Learning Management System)とは、eラーニングの学習教材を配信したり、学習進捗や成績などのデータを統合管理したりするためのシステムです。LMSはeラーニングのベースとなるものでさまざまなタイプがありますが、多くの場合は受講者を対象とした学習機能や、指導者・管理者のための管理機能を備えています。

LMSは「学習管理システム」とも呼ばれており、主な役割は受講者に対して学習しやすい環境を提供することです。

LMSが注目される背景

組織内の教育にeラーニングを取り入れると、従来の教材のように配布や保管の必要がなくなるため、コストやスペースの節約になります。一方で、eラーニングは指導者にとって、受講者の管理や学習進捗の確認が難しい点がデメリットです。

LMSはeラーニングの問題を解決するために考案され、受講者のデータを指導者が一元管理できる利便性から導入する企業が増えてきています。

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LMSと「eラーニング」「オンライン研修」との違い

人材育成のデジタル化が進む中で、LMS以外にも「eラーニング」「オンライン研修」といった言葉が頻繁に使われるようになりました。

しかし、各用語の意味や役割を正確に理解し、それぞれを適切に使い分けられている企業は意外と多くありません。誤解したまま導入を進めると、期待した効果が得られないこともあります。この章ではそれぞれの違いや関係性を解説するので、人材育成設計の参考にしてください。


eラーニングとの違い

eラーニングとは、インターネットを通じて提供されるオンライン教材や学習コンテンツを指します。一方で、LMSはeラーニングを含むさまざまな研修コンテンツの配信や受講者の進捗・成績の管理などを一元的に行うための「管理システム」です。そのためeラーニングの学習履歴を正確に把握・分析し、継続的な教育効果を高めるにはLMSの導入が不可欠です。ただし、単に動画を視聴させるだけのシンプルなeラーニングを行う場合は、LMSよりも動画配信システムのほうがコストや運用の面で適しているケースもあります。


オンライン研修との違い

オンライン研修とは、講師と受講者がリアルタイムでやり取りする双方向型の研修形式です。主に、ZoomやSkypeなどのコミュニケーションツールを使って実施します。

eラーニングは、事前に用意された動画や教材を受講者が好きなタイミングで視聴するオンデマンド型の学習を指します。


オンライン研修をスムーズに運営するうえで、LMSは受講者の申し込み管理や出席確認、さらには研修履歴の記録などを行うプラットフォームとして活用されます。

つまりLMSはオンライン研修を実施するツールではなく、研修全体を効率よく運営・管理するためのシステムとして重要な役割を担っています。


LMSのメリット

LMSを活用すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。管理者・指導者・受講者それぞれの立場から詳しく解説します。

管理者にとってのメリット

LMSを活用すれば、管理者はeラーニングのためのシステムをゼロから構築する必要はありません。したがって、管理者の工数の短縮やコスト削減が実現可能です。また、パソコン上で受講者を一括管理できる点も、教材の配布や個別指導などの効率化につながります。


さらに、進捗状況の視認性や操作性が高まることで管理上のミスも減り、受講者が快適に教育を受けられます。すべてのデータがLMS上で管理され、運用や保守の負担も軽減されるでしょう。

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指導者にとってのメリット

指導者にとってのメリットは、指導の負担が軽減されることです。LMSを導入すれば、システムが受講者の受講時間やテスト結果を自動で集計するため、添削にかかる手間をなくせます。


受講者の成績や学習進捗が一覧で確認できれば、適切な個別指導がしやすくなります。受講者のログイン状況や傾向なども把握できるため、学習に関わるアドバイスや計画通りに進んでいない場合のサポートも可能です。


受講者にとってのメリット

受講者にとってのメリットは、自身の学習における教材の進捗やゴールがわかりやすいことです。テスト結果がいつでも見られるため、知識向上への道筋も把握しやすいでしょう。


また、学習の結果を一覧で確認できるため、苦手分野がどこか分かりやすく、努力目標を立てやすくなります。

システムによっては受講者のスキルにおいて、足りないものをレコメンドする機能もついており、個別に最適な教材を受け取ることが可能です。

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LMSの種類とは

LMSの種類は、以下4つがあります。


  • クラウド型LMS
  • オンプレミス型LMS
  • 特化型LMS
  • 統合型LMS


この章では、代表的な4つの種類についてそれぞれ解説します。


クラウド型LMS

クラウド型LMSは、インターネットを使って、クラウド上のサーバーに構築されたLMSを利用するシステムです。クラウド型LMSの導入にあたっては、サーバーを用意する必要がなく、初期費用を安く抑えられます。


発生するコストは基本的に利用料金だけで、定額制となっていることが一般的です。以前はセキュリティへの不安から導入が避けられる場合もありましたが、近年では技術の向上や普及などを理由に、クラウド型LMSを採用する企業が増えています。


オンプレミス型LMS

オンプレミス型LMSは、自社サーバー内に構築するタイプのLMSです。細かなところまでカスタマイズが可能なこと、自社のネットワークを使うため、セキュリティも高いことが特徴です。


一方、オンプレミス型LMSでは自社でサーバーを用意しなくてはならず、初期費用がかさみやすくなるでしょう。運営の維持にも費用がかかり、トラブル発生時でもサポートを受けられないため、自社での対応が求められます。また、機能の追加やアップデート対応などでは、その都度費用が必要となります。


特化型LMS

特化型LMSは、特定の学習を提供、管理することに特化したLMSです。サービス業やマイクロラーニング、タレントマネジメントなどが特定の学習に該当します。


マイクロラーニングとは1回に1~5分ほどの短時間で学習を進めていく方法です。すきま時間を活用でき、集中力を維持しやすいといえます。


タレントマネジメントとはタレント(社員)の能力を経営資源と捉え、採用や育成、配置などに活かすことでパフォーマンスの最大化を狙うことです。特化型LMSは機能を絞っている分コストが抑えられますが、拡張性に乏しい面もあります。


統合型LMS

統合型LMSは、豊富な機能を有し、あらゆる教育のプラットフォームとして使えるシステムです。研修全般の学習履歴や出欠などが1つのシステムで管理できます。人材管理やスキル管理など、タレントマネジメントシステムの機能を備えている場合や、反対にタレントマネジメントシステム上にLMSが搭載されている場合もあります。

LMS・ベンダーの選び方

ベンダーとは、LMSの提供会社のことです。この章では、LMSのベンダーの選び方について解説します。

必要な機能の洗い出し

LMSのベンダーを選ぶ際、まずは現状の社員教育における課題や、ゴールとする教育の方向性を確認する必要があります。適切なベンダーを選択するには、自社の社員教育において必要な機能を具体的に把握することが大切です。関係部署に要望をヒアリングすることで現場の声を拾い上げられ、業務効率化において求められる機能が洗い出せます。

LMSに関する情報収集

自社の目的に合ったベンダーを見つけるためには、LMSの最新情報を資料請求やセミナー参加などで集める必要があります。気になるベンダーがあれば、直接問い合わせをして、その会社のLMSの特徴を尋ねることも可能です。LMSの機能や導入事例のほか、サポート体制や価格についても事前にしっかり確認することが重要です。

ベンダーを決める

ベンダーを決める際は情報収集をもとに企画を立案し、必要なLMSの機能について要望をまとめ、自社内での予算を確保しましょう。


LMSの提案を受ける際は、候補となる複数のベンダーに依頼することをおすすめします。ベンダーを比較検討することによって、より自社に合ったプランを見つけられます。提案内容を確認し、LMSのシステムやサポート体制、価格などからベンダーを決定します。


LMS・ベンダーを選ぶ際の5つの比較ポイント

LMSの導入は、人材育成の効率化と質の向上に直結する重要な投資です。しかし、LMSは機能や価格など多種多様なため、自社に最適なサービスを見極めるのは容易ではありません。「想定していた使い方ができない」「運用に手間がかかる」などといったギャップを避けるためにも、事前の比較・検討が不可欠です。この章では、LMSおよびベンダーを選定するうえで押さえておきたい5つの重要な比較ポイントを解説します。


マルチデバイスに対応しているか

LMSを選定する際は、PCだけでなくタブレットやスマートフォンなど、複数のデバイスに対応しているかを確認しましょう。最近は「移動中や休憩時間などのすきま時間に受講したい」というニーズが高まっており、いつでもどこでもアクセスできる環境が受講率の向上に直結します。マルチデバイスに対応していれば、受講者は自宅のPCだけでなく、外出先のスマホや社内のタブレットからも手軽に学習を進めることがでるため継続的な学習習慣の定着が期待できます。


LMSの中には、PCからの利用にしか対応していない製品も存在します。導入後に「スマホからアクセスできなかった」といったトラブルを避けるためにも、事前にすべての主要デバイスでの動作確認を行うことが重要です。


人事システムと連携できるか

LMSを導入する際には、既存の人事システムとの連携が可能かどうかも重要な確認ポイントです。研修履歴や受講状況をLMSで管理して人事システムと自動で連携できれば、現場の手間や二重入力の工数を大幅に削減できます。連携ができないLMSを導入してしまうと、異動や新卒・中途採用後の配属時に学習履歴や受講者情報を手動で更新しなければなりません。


特に、すでに人事システムを運用している企業では運用負担が増えるリスクがあります。また、連携が取れていないことで社員情報の更新が追いつかず「導入研修が進まない」「必要な研修が漏れる」などのトラブルにつながる可能性もあります。導入前に「人事システムとの連携が可能か」「どの程度のデータ連携ができるか」を必ず確認しておくことが重要です。


自社教材の作成機能を搭載しているか

LMSを導入する際には、自社で教材を作成・編集できる機能が備わっているかをチェックしましょう。特に、PowerPointやExcelなどで既に社内に蓄積されている研修資料をもとに、自社オリジナルのeラーニング教材を簡単に制作できるLMSであれば、導入後すぐに実践的なコンテンツ展開が可能です。


また、業種や職種によって必要とされる知識やスキルは大きく異なるため、自社の業務実態に合わせた独自性のある教材を取り入れることで、学習効果や定着率を高めることができます。さらに、教材制作から配信・進捗管理までをワンストップでサポートしてくれるベンダーであれば、リソースが限られている企業でもスムーズに運用をスタートできます。導入時には自社でどこまで内製し、何を外部に任せるかを明確にしたうえで、対応可能なLMS・ベンダーを選ぶことが大切です。


サポート体制が充実しているか

LMS導入後は、運用を社内に定着させて効果的に活用していくことが重要です。そのためにはシステムの初期設定や運用方法のレクチャーだけでなく、導入後の継続的なサポート体制が整っているかの確認が欠かせません。具体的には、以下のような項目を事前にチェックしておくと安心です。


  • 導入支援の有無(初期設定・教育担当者向けのトレーニングなど)
  • 直接対応の可否(電話・メール・チャットなどで担当者と直接やり取りできるか)
  • フォローアップ体制(定期的な活用状況のレビューや改善提案があるか)
  • サポート対応時間(平日の日中のみか、夜間・休日も対応しているか)


上記のようなサポートの有無は、LMSのスムーズな運用に影響します。特に初めてLMSを導入する企業は、サポート体制の充実度は重要なポイントといえるでしょう。


受講者の人数や目的に合っているか

LMSを選ぶ際には、自社の受講者数や研修の規模・目的に適したシステムであるかを見極めましょう。少人数向けの限定的な研修に適したLMSもあれば、数百人・数千人を対象とした大規模研修に対応できる高機能なシステムもあります。またLMSベンダーによっては、学校向けの教育市場に強みを持つ製品と、企業の人材育成に特化した製品で得意分野が異なる場合もあります。


自社の目的に沿った機能や運用フローに対応できるかどうかは、導入実績や事例を確認することで判断が可能です。目的や規模に合わないLMSを選ぶと、使い勝手の悪さや管理コストの増加につながる恐れがあります。導入前に、自社のニーズとマッチするかを十分に検証しておきましょう。


LMSの導入手順

ベンダーが決まったら、次はLMSを導入します。LMSの導入手順について解説します。

ベンダーとの契約締結

ベンダーが決まれば、いよいよLMS導入の契約です。契約の締結では各ベンダーが用意している必要書類に目を通し、同意書や契約書にサインします。情報システム部や法務部といったLMSの導入に関係する他部署にも、契約内容について早めに共有することで、導入がスムーズに進みます。

LMSの環境を構築する

LMSを導入するには、自社でLMSを利用するための環境づくりが必要です。上述したとおり、LMSにはクラウド型やオンプレミス型といったいくつかの種類があります。環境構築にかかる時間は、LMSの種類にも左右されます。


例えば、クラウド型LMSなら比較的短期間で導入可能ですが、オンプレミス型の場合は環境構築に時間がかかるでしょう。関係部署内で運用までのスケジュールを連携することも大切です。


LMSの運用

LMSの導入が完了したら、自社での教育実施に合わせた運用設定を行います。学習コンテンツを自社で用意する場合は、LMSの運用開始までに準備しておけば社員教育の開始がスムーズになります。受講者が快適に学習を進められるよう、マニュアルを作成することもおすすめです。

LMSの活用ポイント

せっかくLMSを導入してもうまく活用できなければ意味がありません。以下でLMSを活用するためのポイントを解説します。

オンライン上の全体研修

LMSを活用したオンライン上の全体研修なら、社員を1カ所に集める費用や時間、教材などのコストを節約できます。全体研修で扱われることが多いのは、コンプライアンスや情報セキュリティについての基礎的な教育のため、eラーニングやLMSとの相性も良いでしょう。中途採用やパートスタッフといった、研修のタイミングが異なる社員でも柔軟に対応できます。

入社前の事前研修

LMSを活用すれば効率的にオンライン学習ができます。eラーニングを取り入れれば、内定者が入社前でもオンライン学習に取り組めます。組織のオリエンテーションなどでも、LMSを利用したシステムが使われる例が多く見られます。入社前の連絡などでもLMSを利用することで、管理の手間が軽減できるでしょう。

関連記事:人材育成におけるOJT研修とは?メリットや課題、取り組み方などを解説

近年のLMSの傾向

デジタル化の進展とともに、人材育成のあり方も大きく変化しています。近年のLMSは単なる教材配信ツールから脱却し、より柔軟で効果的な学習体験の提供へと進化しています。この章では、近年のLMSの傾向を解説するので参考にしてください。


コミュニティ機能が搭載されている

近年のLMSでは、掲示板やブログといったコミュニティ機能が搭載されているケースが増えています。これらの機能は受講者同士が情報交換や質問・意見共有を行う場を提供し、学習のモチベーション維持に大きく貢献します。また受講者間の交流を促すことで、講師や管理者によるよりきめ細かなフォローアップや指導が可能です。特にリモート環境下でのオンライン学習における孤立感を減らし、継続的な学習を支える重要な役割を果たします。コミュニティ機能により、学習効果の向上が期待できるでしょう。


RIAが登場している

近年のLMSには、RIA(リッチインターネットアプリケーション)と呼ばれる技術を採用したシステムが登場しています。RIAは、Web上でも高い表現力と滑らかな操作性を実現できるアプリケーションです。RIAの登場により、従来のブラウザベースのシステムよりも直感的で快適なユーザー体験を提供しています。柔軟で使いやすいインターフェースは、受講者はもちろん指導者にとっても操作のストレスを軽減し、学習の効率化や指導の質向上につながるでしょう。結果として、より多くのユーザーに支持されるLMSの普及を後押ししています。


まとめ

LMSは企業の人材育成を効率化し、学習の進捗や成果を一元管理できる強力なツールです。近年はマルチデバイス対応や他システムとの連携など、多様な機能を備えたLMSが登場し、ますます活用の幅が広がっています。


タレントパレットは、eラーニングや研修など人材育成に必要な機能が揃ったマネジメントシステムです。LMS機能で研修を一括管理し、最適なコンテンツを提供します。人事管理に課題を抱えている企業様は、研修管理からスキルの向上まで支援可能な「タレントパレット」の導入をご検討ください。