LMS(Learning Management System)とは?導入方法を解説


LMS(Learning Management System)とは?導入方法を解説

LMSとは、eラーニングを統合管理するためのシステムの総称です。LMSとeラーニングを組み合わせることで、組織内の教育を効率化でき、研修や社員教育の効果を高められます。この記事ではLMSの概要やメリット、導入手順や活用ポイントなどを解説します。自社で導入する際の参考にしてください。

LMSの概要

そもそもLMSとはどのようなシステムなのでしょうか。LMSが注目される背景とともに詳しく解説します。

LMSとは何か

LMS(Learning Management System)とはeラーニングの学習教材を配信したり、学習進捗や成績などのデータを統合管理したりするためのシステムです。LMSはeラーニングのベースとなるものでさまざまなタイプがありますが、多くの場合は受講者を対象とした学習機能や、指導者・管理者のための管理機能を備えています。

学習管理システムとも呼ばれますが、主な役割は受講者に対して学習しやすい環境を提供することであるため、意味合いが異なります。

LMSが注目される背景

組織内の教育にeラーニングを取り入れると、従来の教材のように配布や保管の必要がなくなるため、コストやスペースの節約になります。一方で、eラーニングには指導者にとって、受講者の管理や学習進捗の確認がむずかしいといった点がデメリットです。

LMSはeラーニングの問題を解決するために考案され、受講者のデータを指導者が一元管理できる利便性から導入する企業が増えてきています。

LMSのメリット

LMSを活用すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。管理者・指導者・受講者それぞれの立場から詳しく解説します。

管理者にとってのメリット

LMSを活用すれば、管理者はeラーニングのためのシステムをゼロから構築する必要はありません。したがって、管理者の工数の短縮やコスト削減が実現可能です。また、パソコン上で受講者を一括管理できる点も、教材の配布や個別指導などの効率化につながります。

また、進捗状況の視認性や操作性が高まることで、管理上のミスも減り、受講者が快適に教育を受けられます。すべてのデータがLMS上で管理され、運用や保守の負担も軽減されるでしょう。

指導者にとってのメリット

指導者にとってのメリットは、指導の負担が軽減されることです。LMSを導入すれば、システムが受講者の受講時間やテスト結果を自動で集計するため、添削にかかる手間をなくせます。

受講者の成績や学習進捗が一覧で確認できれば、適切な個別指導がしやすくなります。受講者のログイン状況や傾向なども把握でき、学習に関わるアドバイスや、学習が滞っている場合のサポートも可能です。

受講者にとってのメリット

受講者にとってのメリットは、自身の学習における教材の進捗やゴールがわかりやすいことです。テスト結果がいつでも見られるため、知識向上への道筋も把握しやすいでしょう。

また、学習の結果を一覧で確認できるため、苦手分野がどこか分かりやすく、努力目標を立てやすくなります。システムによっては受講者のスキルにおいて、足りないものをレコメンドする機能もついており、個別に最適な教材を受け取ることが可能です。

LMSの種類とは

LMSにはいくつかの種類があります。以下で代表的な4つの種類についてそれぞれ解説します。

クラウド型LMS

クラウド型LMSは、インターネットを使って、クラウド上のサーバーに構築されたLMSを利用するシステムです。クラウド型LMSの導入にあたっては、サーバーを用意する必要がなく、初期費用を安く抑えられます。

発生するコストは基本的に利用料金だけで、定額制となっていることが一般的です。以前はセキュリティへの不安から導入が避けられる場合もありましたが、近年では技術の向上や普及などを理由に、クラウド型LMSを採用する企業が増えています。

オンプレミス型LMS

オンプレミス型LMSは、自社サーバー内に構築するタイプのLMSです。細かなところまでカスタマイズが可能なこと、自社のネットワークを使うため、セキュリティも高いことが特徴です。

一方、オンプレミス型LMSでは自社でサーバーを用意しなくてはならず、初期費用がかさみやすくなるでしょう。運営の維持にも費用がかかり、トラブル発生時でもサポートを受けられないため、自社での対応が求められます。また、機能の追加やアップデート対応などでは、その都度費用が必要となります。

特化型LMS

特化型LMSは、特定の学習を提供、管理することに特化したLMSです。サービス業やマイクロラーニング、タレントマネジメントなどが特定の学習に該当します。

マイクロラーニングとは1回に1~5分ほどの短時間で学習を進めていく方法です。すきま時間を活用でき、集中力を維持しやすいといえます。

タレントマネジメントとはタレント(社員)の能力を経営資源と捉え、採用や育成、配置などに活かすことでパフォーマンスの最大化を狙うことです。特化型LMSは機能を絞っている分コストが抑えられますが、拡張性に乏しい面もあります。

統合型LMS

統合型LMSは、豊富な機能を有し、あらゆる教育のプラットフォームとして使えるシステムです。研修全般の学習履歴や出欠などが1つのシステムで管理できます。人材管理やスキル管理など、タレントマネジメントシステムの機能を備えている場合や、反対にタレントマネジメントシステム上にLMSが搭載されている場合もあります。

LMS・ベンダーの選び方

ベンダーとはLMSの提供会社のことです。以下でLMSのベンダーの選び方について解説します。

必要な機能の洗い出し

LMSのベンダーを選ぶ際、まずは現状の社員教育における課題や、ゴールとする教育の方向性を確認する必要があります。適切なベンダーを選択するには、自社の社員教育において必要な機能を具体的に把握することが大切です。関係部署に要望をヒアリングすることで現場の声を拾い上げられ、業務効率化において求められる機能が洗い出せます。

LMSに関する情報収集

自社の目的に合ったベンダーを見つけるためには、LMSの最新情報を資料請求やセミナー参加などで集める必要があります。気になるベンダーがあれば、直接問い合わせをして、その会社のLMSの特徴を尋ねることも可能です。LMSの機能や導入事例のほか、サポート体制や価格についても事前にしっかり確認することが重要です。

ベンダーを決める

ベンダーを決める際は情報収集をもとに企画を立案し、必要なLMSの機能について要望をまとめ、自社内での予算を確保しましょう。

LMSの提案を受ける際は、候補となる複数のベンダーに依頼することをおすすめします。ベンダーを比較検討することによって、より自社に合ったプランを見つけられます。提案内容を確認し、LMSのシステムやサポート体制、価格などからベンダーを決定します。

LMSの導入手順

ベンダーが決まったら、次はLMSを導入します。LMSの導入手順について解説します。

ベンダーとの契約締結

ベンダーが決まれば、いよいよLMS導入の契約です。契約の締結では各ベンダーが用意している必要書類に目を通し、同意書や契約書にサインします。情報システム部や法務部といったLMSの導入に関係する他部署にも、契約内容について早めに共有することで、導入がスムーズに進みます。

LMSの環境を構築する

LMSを導入するには、自社でLMSを利用するための環境づくりが必要です。上述したとおり、LMSにはクラウド型やオンプレミス型といったいくつかの種類があります。環境構築にかかる時間は、LMSの種類にも左右されます。

例えば、クラウド型LMSなら比較的短期間で導入可能ですが、オンプレミス型の場合は環境構築に時間がかかるでしょう。関係部署内で運用までのスケジュールを連携することも大切です。

LMSの運用

LMSの導入が完了したら、自社での教育実施に合わせた運用設定を行います。学習コンテンツを自社で用意する場合は、LMSの運用開始までに準備しておけば社員教育の開始がスムーズになります。受講者が快適に学習を進められるよう、マニュアルを作成することもおすすめです。

LMSの活用ポイント

せっかくLMSを導入してもうまく活用できなければ意味がありません。以下でLMSを活用するためのポイントを解説します。

オンライン上の全体研修

LMSを活用したオンライン上の全体研修なら、社員を1カ所に集める費用や時間、教材などのコストを節約できます。全体研修で扱われることが多いのは、コンプライアンスや情報セキュリティについての基礎的な教育のため、eラーニングやLMSとの相性も良いでしょう。中途採用やパートスタッフといった、研修のタイミングが異なる社員でも柔軟に対応できます。

入社前の事前研修

LMSを活用すれば効率的にオンライン学習ができます。eラーニングを取り入れれば、内定者が入社前でもオンライン学習に取り組めます。組織のオリエンテーションなどでも、LMSを利用したシステムが使われる例が多く見られます。入社前の連絡などでもLMSを利用することで、管理の手間が軽減できるでしょう。

まとめ

LMSを利用すればeラーニングによる社員教育が効率化されます。受講者にとっては自身の学習進捗や成績などが手軽に確認でき、今後の計画を立てやすくなるでしょう。指導者にとっても受講者のデータがまとめ管理できるため、個別指導がしやすくなります。また、管理者にとってはeラーニングのシステムを構築する手間が省けます。
人材育成ではこうしたテクノロジーを活用し、より効果的な施策を行っていきましょう。