こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
労働安全衛生法により、一定規模以上の労働者がいる企業では、ストレスチェックの実施が義務付けられています。ストレスチェックは健康経営に役立つとされる一方、意味がないと思われてしまうことも少なくありません。
この記事では、ストレスチェックの実態や意味がないと思われてしまう理由について解説します。改善策や意味のあるストレスチェックが与える効果についてもまとめているため、ぜひ参考にしてください。
ストレスチェックの目的とは
企業がストレスチェックを実施する目的としては「メンタルヘルス疾患の早期発見」「職場環境の改善」の2つがあげられます。それぞれ詳しく見ていきましょう。
メンタルヘルス疾患の早期発見
50人以上の労働者がいる企業では、毎年ストレスチェックを実施することが義務付けられています。ストレスは少しずつ蓄積していくため、ある日突然心身に不調をおよぼすケースが少なくありません。ストレスチェックによる客観的な測定手法では、潜在的なストレスを抱える社員の把握が可能です。高ストレス者に対する適切なケアは、メンタルヘルス疾患の予防に役立てられます。
職場環境の改善
人間関係のストレス、環境への物理的なストレスなど、社員のストレス原因はさまざまです。ストレスチェックの実施により、ストレス原因が特定しやすくなります。企業は問題点を検証したうえで、社員が働きやすい職場環境づくりに役立てられます。
ストレスチェックは意味ない？
効果が実感できないと「ストレスチェックは意味がない」と感じやすくなります。ストレスチェックを実施する人事部においても、計測や分析が負担となり、前向きに取り組めていないケースもあるようです。
しかし、ストレスチェックはきちんと行えば、社員と企業双方に有益な取り組みとなります。ストレスチェックの効果が感じられない場合は、目的・意義・必要性への理解を深めるとともに、活用方法の見直しも検討してみましょう。
ストレスチェックが意味ないと思われる理由
では、どのような場合に「ストレスチェックは意味がない」と思われるのでしょうか。ここからは、具体的な理由を4つピックアップして解説します。
受検しない社員がいる
企業に対して実施が義務付けられているストレスチェックですが、社員の受検は義務化されていません。企業は強制的に受検させることができないため、一定数受検しない社員がいます。厚生労働省の調査によると、ストレスチェックを受検した社員の割合は8割程度となっています。
受検しない社員がいると、高ストレス者や職場環境の課題が正確に把握できません。ストレスチェックの効果を高めるためには、全社員が受検できるような仕組みづくりが大切です。
参考：ストレスチェック制度の効果的な実施と活用に向けて｜厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/content/000917251.pdf
面談を受けない社員が多い
企業は高ストレス者に対し、医師による面談を行う必要があります。企業からの強制はできないため、社員からの申し出に基づいた実施が必要です。面談を受けない社員が多いと、ストレスチェックの結果を適切に活用できなくなるため、企業は面談が受けやすい環境を整えましょう。
面談を受けない理由は社員によってさまざまです。たとえば「通常業務が忙しく、面談の時間が確保できない」といった場合には、曜日や時間帯の選択肢を増やしたり、就業時間外で実施したりすることを検討してみましょう。
面談で具体的な改善が提案されない
高ストレス者が面談を受けても、その後の具体的な改善が提案されない場合もあります。医師との面談で当たり障りのないことを言われるだけでは、意義が感じられず、面談に足を運ばなくなるかもしれません。
面談を実施する産業医は主治医にはなれないため、治療を行うためには専門のクリニックに通う必要があります。その場合、企業とクリニックとの連携がスムーズだと面談の効果が実感しやすくなります。ストレスチェックによって労働環境が改善されるのを期待する社員も多いため、産業医から企業へのフィードバックも積極的に行ってもらいましょう。
課題解消につながらない
「義務だから」と目的意識なくストレスチェックをしていると、課題解消につながりません。ストレスチェックは実施するだけでなく、結果から課題を発見し、改善につなげる施策が大切です。
高ストレス者のケアはもちろん、チーム・課・部単位でストレスの傾向を把握して、適切な対策を実施しましょう。集団ごとの徹底した分析により、それぞれの職場環境に適したアプローチ方法が見えてきます。
ストレスチェックを意味あるものにするポイント
ストレスチェックを意味あるものにするためには、意識すべきポイントがあります。ストレスチェックの効果を高めたい方は、次の5つの項目をぜひ実践してみてください。
メンタルヘルス対策を経営課題として扱う
メンタルヘルス対策を経営課題の1つとして扱うことで、企業・社員双方の健康意識を高められます。メンタルヘルス対策は社員の健康保持・増進につながり、医療費の削減や企業全体の業績向上に役立つ取り組みです。「義務化されているから仕方なく実施する」のではなく「企業の成長戦略の一環として実施する」と考えるだけでも、ストレスチェックに対する向き合い方は変わります。
全社員のストレスチェック受検を促す
ストレスチェックの受検は社員の義務ではないため、受検率を上げるためには、社員側によるメリットや効果の周知が必要です。また「高ストレス者であると上司や同僚に知られたくない」と考える社員は多いので、個人情報が外部に漏れる心配がない点について確実に伝えておきましょう。
ストレスチェックの重要性を周知
ストレスチェックの重要性を知らない社員にとっては、受検が煩わしいと感じる場合もあります。社員が受検に前向きになるためには、ストレスチェックの結果が有効活用されていると実感できなければなりません。ストレスチェックの結果をもとに、どのような対策を行い、どんな効果があったのかを社員にも広く共有していきましょう。
結果を職場改善につなげる
ストレスチェックは実施するだけで終わらせてはいけません。課題発見と改善につなげてこそ、実施する意味があります。特定の部門だけ高ストレス者が多いようであれば、業務負担を軽減したり、人員を入れ替えたりすることも検討してみましょう。特定の年齢でストレス値が高ければ、勤続年数ごとの特別休暇制度の新設といった対策もおすすめです。
ストレスチェックの集団分析を活用
ストレスチェックでは、集団分析を積極的に活用していきましょう。集団分析とは、社員を年齢・性別・部門などに分類して、ストレス傾向を把握する方法です。集団分析の実施により、属性ごとのストレス原因が掴みやすくなり、効果の高いアプローチが可能になります。ただし、小規模な企業では細かく分類するほど個人を特定しやすくなるため、慎重に進めて行く必要があります。
ストレスチェック結果の注意点
ストレスチェックの結果を見る際、どうしても問題の所在を個人に置いてしまいがちです。しかし、問題を個人に帰着させる考え方では、組織改善に結びつきません。高ストレス者の業務の見直しによって改善したように見えても、組織としては潜在的なリスクを抱えている可能性もあります。
ストレスチェックの結果をもとに対策を行うときは、個人に対してアプローチをするのではなく、組織全体にメスを入れることで根本的な解決がしやすくなります。
意味のあるストレスチェックが与える効果
ストレスチェック本来の効果としては「メンタルヘルスケア意識が上がる」「労働環境の改善につながる」の2つがあげられます。それぞれ詳しく見ていきましょう。
メンタルヘルスケア意識が上がる
継続的なストレスチェックの実施により、社員のメンタルヘルスケア意識が上がります。自身のストレスを正確に把握できるストレスチェックの継続的な取り組みは、セルフケアに関する知識の醸成にも効果的です。社員がストレスを客観視できるようになると、不調をきたす前に対処しやすくなるため、会社にとっても安定した人員確保につながります。
労働環境の改善につながる
ストレス原因を探ることで、労働環境の課題が把握できます。労働環境の改善は、レイアウトの見直しといったオフィス空間に関するものから、配置換えといった人事的なものまでさまざまです。ストレスチェックに必要な措置を分析できれば、より効果的な改善策が実行できます。
まとめ
「ストレスチェックは意味がない」と感じている場合は、実施の仕方や課題へのアプローチ方法に問題があるのかもしれません。ストレスチェックは、目的を明確にして重要性を周知することで高い効果を発揮します。
タレントパレットでは、健康経営を実現するためのさまざまなツールをご用意しております。健康保持・増進への積極的な取り組みは、生産性向上やブランドのイメージアップに直結します。ストレスチェックの実施・活用方法でお悩みの方は、さまざまな業界での実績があるタレントパレットまで、お気軽にご相談ください。