こんにちは。人事・経営に役立つメディア「タレントマネジメントラボ」を運営する「タレントパレット」事業部編集チームです。
「人材育成マネジメントって難しそう」
「会社や社員にとってメリットはあるの？」
「成功するためのポイントやツールがあれば知りたい」
と考えている方は多いのではないでしょうか？
人材育成マネジメントは、社員の能力開発を目的とした人材管理のことをいいます。人には感情があるため、上司の思い通りに動いてくれないこともあるでしょう。そのため、管理する側には一定の能力やスキルが求められます。
そこで本記事では
- 人材育成マネジメントとは何か
- 人材育成マネジメントで得られるメリット
- 人材育成マネジメントが必要とされる背景や理由
- 人材育成マネジメントを行うためのステップ
- 人材育成マネジメントを行うために必要なスキル
- 人材育成マネジメント力を高める方法
- 人材育成マネジメントを成功に導くポイント
- 企業における成功事例
などについて解説します。
「社員1人ひとりの得意分野をちゃんと理解して伸ばしてあげたい」という方のお悩みを解決できる内容になっているので、ぜひ最後までお読みください。
人材育成マネジメントとは？社員のスキル向上を促進するための人材管理の方法
人材育成マネジメントは、社員の能力向上を目的に、計画的に育成を進める人材管理の方法です。育成は上司が部下に気づきを与えながら、成長を支援する手法であり、マネジメントはその計画を実行する仕組みです。
育成には中長期的な視点が必要なため、組織的なマネジメントが欠かせません。適切な育成マネジメントが行われれば、スキル向上や定着率の向上につながります。
人材育成マネジメントで得られる4つの効果と企業へのメリット
人材育成マネジメントでどのような効果が得られるのかを解説します。
- 社員のモチベーションが上がる
- 優秀な人材の確保につながりやすい
- 組織全体の生産性向上が期待できる
- 働きやすい職場環境が整う
既存社員にとって働きやすい職場になるだけでなく、求職者にとっても「この会社で働きたい」と思ってもらえる職場環境の構築につながるでしょう。4つの効果について、1つずつ詳しくみていきます。
社員のモチベーションが上がる
人材育成マネジメントによって、社員を育成しモチベーションアップにつなげることが期待できます。適切な人材育成マネジメントができると、社員1人ひとりが自分で考え、状況を判断して行動ができるようになります。
仕事に対して自律的に行動することで、周りからの評価も高くなり、よりいっそう会社に対するエンゲージメントの向上が期待できるでしょう。
このことで周りの社員も刺激を受けて、社内全体の活性化も期待できます。また、離職率の低下にもつながります。
離職率について詳しく知りたい方は、別記事「離職率を下げるにはエンゲージメント向上が重要！理由と具体的な方法7選」をあわせてご確認ください。
モチベーションはどうやって保つ？具体的な方法から大切なポイントまで解説
優秀な人材の確保につながりやすい
人材育成マネジメントによって、優秀な人材確保にもつながりやすくなります。社員のモチベーションが上がり仕事に対する満足度が上がると、企業の採用ページで社員の満足度が求職者に伝わりやすくなるでしょう。
その結果「ここで自分も働きたい」という気持ちになり、優秀な人材が集まりやすくなります。
組織全体の生産性向上が期待できる
人材育成マネジメントによって、組織全体の生産性にも良い影響が現れます。社員それぞれの持つ能力が向上することで、組織全体に活気が生まれ生産性が上がります。
新たな目標も達成しやすくなり、好循環が生まれるでしょう。
働きやすい職場環境が整う
人材育成マネジメントを進めると、社員にとって働きやすい職場環境が整います。人材育成によって、社員おのおのが法令を遵守したり、企業理念をしっかりと理解したりするようになります。
社員自身もコンプライアンスを遵守することによって、企業価値が守られるだけでなく社会的責任も果たせるでしょう。
また、SDGsに則ることで、よりいっそう企業価値を高められる可能性があります。社員にとっても居心地の良い職場になるでしょう。
人材育成マネジメントが重要とされる背景・理由
人材マネジメントが必要とされる背景や理由としては、以下の3つがあります。
- 労働人口減少による人材育成の必要性
- 働き方の多様化が部下育成に与える進化
- スペシャリスト人材の需要
世の中の変化に対応するためには、企業も変化していかなければいけません。ここでは、昨今の社会事情と人材マネジメントの関連について解説します。
労働人口減少による人材育成の必要性
少子高齢化の影響で労働人口が減少し、多くの企業が慢性的な人材不足に直面しています。そのため、限られた人材で成果を上げることが求められており、既存社員の生産性向上が重要です。こうした状況から、主体的に行動できる人材を育てる「人材育成マネジメント」の必要性が高まっています。
働き方が多様化が部下育成に与える進化
働き方改革により在宅勤務や残業削減が進み、社員は多様な働き方を選べるようになりました。この変化は、人材育成マネジメントにも影響を与え、個々の状況に応じた柔軟な対応が求められます。部下の主体性を引き出すためには、単なる指導ではなく、自ら考え行動できる力を育む支援が不可欠です。
スペシャリスト人材の需要
IT技術の進歩やDX化により、社会は急激に変化しています。情報が増え続けるのに伴い、消費者のニーズや価値観も変化し、多様化していくでしょう。企業は、さまざまな変化に対応しながら事業活動をしていかなければなりません。
そのような中で求められているのが、専門的な知識やスキルを持つ人材＝スペシャリストです。スペシャリストを育成するには、マネジメント力や育成力を備えた人材が必要です。
人材育成マネジメントの進め方【５ステップで学ぶ実施手順】
ここでは、人材育成マネジメントを行う手順について解説します。
- 現在抱えている課題を明確化する
- 目標と人事評価基準を設定する
- 人材育成計画を立案する
- 育成計画を実行する
- フィードバック・評価を定期的に実施する
これらのステップに沿って行うことで、効率的に人材育成を行えるでしょう。各ステップを詳しく解説します。
1.現在抱えている課題を明確化する
まず現在抱えている問題を洗い出し、課題を明確にしましょう。社員個人とチーム全体の能力や仕事内容、量などの課題を可視化することで取るべき戦略が見えてきます。
このときには、主観的に判断をせず事実に基づく客観的データを分析することが大切です。そして、既存社員の情報を整理して課題解決のための人材をどう育成するかを決定します。
2.目標と人事評価基準を設定する
目標は業務内容に即して具体的に設定しましょう。営業なら売上や商談数、事務職なら残業削減が挙げられます。数値化された目標は進捗の可視化に役立ち、人事評価との連携がしやすくなります。目標設定は、公正な評価と効果的な人材育成の土台となる重要なプロセスです。
3.人材育成計画を立案する
目標達成のために計画を立てます。そして目標と現状のギャップを可視化し、何が足りていないのかを明確にしましょう。
そして、ギャップを埋めるためにできることは何かを考えます。例えば、ギャップを埋めるためには社員に新たな資格取得を促したり、研修を受けてもらったりといった施策があります。また、経験者採用を行い、即戦力を補うという方法もあります。
4.育成計画を実行する
計画を実行に移す段階までくると、計画の内容や目的について社内で共有し、目標と現実のギャップを埋めるための施策を行います。
社内で目的を共有することで、連帯感を高めて社員の士気を高めるという狙いもあります。目標達成のためには、小さなゴールを複数用意することが重要です。
目標を細分化し、小さなゴールを設定し成功体験を積み重ねることで、最終的な目標を達成しやすくなるでしょう。
5.フィードバック・評価を定期的に実施する
計画を実行した後も定期的にフィードバックを行うことが大切です。第三者からの俯瞰的な視点で見ることで、当事者が気づかなかったことが明らかになる場合があります。
フィードバックによって新たな気づきを得ることで、次の課題発見がしやすくなります。計画を実行して終わりではなく、常にアップデートしていくことが重要です。
人材育成マネジメントのために必要な7つのスキル・能力
ここでは、人材育成マネジメントを行う者が備えておきたいスキルについて解説します。
- コミュニケーション能力
- 目標設定をする能力
- 現状把握をする能力
- 課題解決力の強化
- リーダーシップ
- コーチングスキル
- 論理的思考力（ロジカルシンキング）
どれも部下を育成する際には重要なスキルです。混同されやすいものもあるので、1つ1つのスキルを区別しながら確認していきましょう。
コミュニケーション能力
人材育成マネジメントを行うにあたって、コミュニケーションスキルはとても重要です。コミュニケーション能力次第で、人材育成が左右されることもあります。
チーム内の日々のやり取りだけでなく、現場で働く部下と経営陣の架け橋となり情報を共有することなども必要です。
目標設定をする能力
人材育成マネジメントにおいては、目標が適切でないと社員の仕事に対するモチベーションが下がってしまう恐れがあります。そのため、社員それぞれの現状をしっかり理解した上で、目標を設定することが大切です。
また、部下が無理なく目標を達成できるように導くことも大切な役目です。
現状把握をする能力
現状をしっかり把握する能力も、人材育成マネジメントには必要です。当初立てた計画が思い通りに行かなかったり、トラブルが発生したりといったこともあるでしょう。
その時々の状況を常に確認しながら、柔軟な対応を迅速に行うことが求められます。また、部下に過度な負担がかかっていないかといった配慮も必要です。
課題解決力の強化
社員の課題解決力を強化するためには、研修や社内勉強会の実施に加え、自律的に学べる環境整備が欠かせません。日常業務で課題を発見し、原因を分析して解決策を考えるプロセスの習慣化が必要です。
たとえば、業務のムダや非効率を見つけ改善策を提案する訓練や、指定されるリスクに対する事前対策を考えるなど、実務を通じた経験が効果的です。こうした取り組みを通じて、計画力や実行力も養われていきます。
リーダーシップ
人材育成マネジメントにおいては、リーダーシップを発揮できるかどうかも目標達成を左右します。
部下のモチベーションを高めてチーム全体を活気づけるためには、統率力が求められます。
「この人の元で働きたい」と思ってもらえるような、部下からの信頼や人望を集められるようサポートすることが大切です。
コーチングスキル
コーチングスキルとは、対話によって相手の能力や意欲を引き出し、自ら行動するように促すことです。上司は部下の話をじっくりと聞いたうえで質問を投げかけます。部下は回答を考え、その回答に対して上司はさらに質問をするというプロセスを繰り返します。
コーチングにおいて上司は、部下が自分で答えを導き出すように見守らなければなりません。コーチングは、部下の自己成長を促すための重要なスキルといえるでしょう。
論理的思考能力（ロジカルシンキング）
ロジカルシンキングと呼ばれる論理的な思考法は、問題解決の方法として役立ちます。問題が生じた場合は、問題の原因と結果を把握して、両者の関連性を考えなければなりません。現状を的確に把握し、全体を俯瞰して見ることで問題の本質を見極められます。
人材育成においては、論理的思考に基づいて話すことで相手に伝わりやすくなり、迅速かつ円滑に問題を解決できるでしょう。
管理者に必要なマネジメント力と育成力を高めるには
部下を指導していく立場の管理者は、マネジメントと育成どちらの能力も必要です。マネジメント力と育成力を磨く方法として、以下の4つが挙げられます。
OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）による部下育成
目標管理制度を活用した人材評価
eラーニングを活用したスキルアップ
メンター制度の導入
また、スキルは自然と養えるものではありません。管理者としての力を養いスキルを身に付けるために実践すべきことを解説します。
OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）による部下育成
OJTとは「On-the-Job Training」の略で、実際に業務をこなしながらスキルや技術を習得させる育成手法です。先輩や上司が育成担当者（OJTトレーナー）として、育成対象者を指導します。
部下や新人を指導し、成長させるためには、コミュニケーションスキルや目標を管理する能力が求められます。OJTを担当することで、人材育成マネジメントに必須の能力を高められるでしょう。
目標管理制度を活用した人材評価
目標管理制度とは、社員1人ひとりが目標達成までを管理するための制度です。社員自らが主体となって目標を設定し、達成へのプロセスや行動を定めて実践し、進捗や到達状況などを評価します。
部下や組織のメンバーに目標管理制度を実践させるにあたっては、現状や進捗状況の把握、アドバイスが必要となるため、マネジメント力の向上につながるでしょう。
eラーニングを活用したスキルアップ
インターネットを通じて学ぶeラーニングを活用するのもよいでしょう。集合研修はスケジュール調整に苦労するケースが少なくありません。業務に支障を生じる可能性もあります。
eラーニングならインターネット環境があれば、時間や場所に関係なく学ぶことができます。実務経験に加えて、多岐にわたる知識を習得できるでしょう。
メンター制度の導入
メンター（Mentor）とは、「助言者」「教育者」「相談者」といった意味の英語です。日本においては、ビジネスの現場で使われることが多く、若手社員をサポートする先輩社員を指します。
OJTは実務の指導に特化していますが、メンターは人間関係の構築や職場への適応をサポートします。疑問や悩み、不安などの相談にのることもあります。メンターを務めることで、コミュニケーションスキルや育成力、リーダーシップが高められるでしょう。
人材育成マネジメントを成功させる7つのポイント
人材育成マネジメントを成功に導く7つのポイントについて解説します。
- 社員と企業の目標を共有する
- 社員自ら目標を設定し責任をもつ
- 目的に合った適切な手法で実行する
- スキルマップを有効に活用する
- メリットとデメリットを把握する
- 現場のニーズを把握する
- 効果的な育成方法を検討する
人材育成は、本人がその気にならなければ効果を発揮しません。そのため、本人が課題を認識したうえでどのような目標を立てるべきかを、自らが判断することが大切です。7つのポイントについて詳しくみていきましょう。
社員と企業の目標を共有する
企業の目標を社員と共有することが大切です。企業が事業戦略や経営戦略を達成するためには、社員1人ひとりの成長が欠かせません。
社員にも企業の将来的なビジョンを共有して、経営者と社員が共に同じ方向を向く必要があります。
目標を共有することで、組織として向かうべき方向から外れるのを防止したり、早期に軌道修正がしやすかったりといったリスク予防にもなるでしょう。
方向性を統一することで、業務を効率的に進められ生産性の向上も期待できます。
社員自ら目標を設定し責任をもつ
社員自ら目標設定することは、主体性や責任感を育むうえで重要です。上司から与えられるのではなく、自分で目標を決めて達成を目指すと、モチベーションの維持や向上にもつながります。
また、目標の達成度に応じてインセンティブを用意することで、さらにやる気を引き出し、ほかの社員との競争意識も生まれます。こうした取り組みは、組織全体の生産性向上や人材育成にも好影響を与えるでしょう。
目的に合った適切な手法で実行する
適切な人材育成マネジメントを行うためには、社内リソースだけでなく計画や目的に見合った手法を選ぶことが大切です。
例えば社員の人材育成を行う場合、社員にどのようなスキルが必要であるかを明確にし育成方法を検討しましょう。社員の人材育成方法には以下のようなものがあります。
- OJT
- OFF-JT
- eラーニング
- 公開講座
- 通信教育
どの手法を選択するかは、得たい効果や研修にかかる費用、現場に負担がかからないかといったことを考慮して選ぶ必要があります。
また、社員の意見もしっかりと取り入れることで、反発を招くことなくスムーズな人材育成ができるでしょう。
研修費用について詳しく知りたい方は、別記事「研修費用を抑える方法6つのポイント！一人当たりの相場やおすすめの助成金も合わせて解説」をあわせてご確認ください。
スキルマップを有効に活用する
スキルマップをうまく活用することも大切です。スキルマップは、社員が保有しているスキルの一覧表のことです。
社員自身が、自らの保有スキルだけでなく不足しているスキルについて可視化することで、今後どのような知識やスキルを磨けば良いかを意識しやすくなります。
上司が部下の保有スキルについて把握することで、日常業務ではみえてこない社員の得意分野や苦手分野が分かるようになるでしょう。
その結果、社員1人ひとりにとって最適な目標設定が可能となり、効率的な人材育成が可能となります。
メリットとデメリットを把握する
人材育成には、メリットとデメリットがあることも理解する必要があります。例えば、OJTでは実際の現場における実務が学べるため、職務に直結しやすいといったメリットがあります。
しかし、基本的なことが身に付かなかったり、教える人の能力に左右されたりするといったデメリットが存在する点も無視できません。
どの手法を取り入れるにせよ、メリットとデメリットが存在することを意識した上で、自社の方針や目的に即した方法を選択することが大切です。
現場のニーズを把握する
現場のニーズをしっかり把握することを忘れてはいけません。経営者目線では、どうしても理想像を追い求めがちです。
経営者の理想だけで人材育成計画を立てると、現場のニーズを汲み取れずに反発を招く可能性があります。経営者と現場の認識のギャップを埋めるために、経営者自身も現場に足を運んで、現場の状況を共有することが大切です。
そうすることで、現場の課題やニーズについて自分事として捉えられるようになります。また、現場の社員にヒアリングを行い、どのような課題を抱えているかについても理解し解決策を検討する必要があります。
効果的な育成方法を検討する
効果的な育成方法を検討することも重要です。人材育成のための研修を例に挙げると、ただやみくもにカリキュラムだけをこなしていては、効果を実感しにくいです。
そのため、社員のスキルが上がったかや会社の利益になっているかを定量的に把握する必要があります。成果を定量的に把握する手段には、社内試験の結果や顧客の獲得件数、売上目標の達成率などがあります。
通常、人材育成は長期に渡るため定期的にフィードバックを行う機会を設けるとよいでしょう。予定通りにいっていない場合には、上司からのフォローも必要です。
人材育成マネジメントの導入事例3選
ここでは、人材育成マネジメントを取り入れた企業の取り組みを紹介します。
- 株式会社インターネットイニシアティブ
- 株式会社ニトリホールディングス
- キヤノン株式会社
企業によって抱えている問題は異なりますが、社員の定着や育成のためのどのような取り組みを行っているかをぜひ参考にしてみてください。
株式会社インターネットイニシアティブ
株式会社インターネットイニシアティブでは、社員の自己成長と会社全体の成長につながる構造の構築のために、タレントマネジメント施策の強化を行いました。タレントマネジメント強化の方策として、豊富な分析機能と新機能の開発スピードが決め手となり、タレントパレットを導入しています。
タレントパレットでスキルマップを可視化し、戦略的な人材育成を進めています。また、データの一元管理によって、管理や分析の効率化にもつながりました。
スキルマップを構築し、社員を見える化・分析することで戦略的な人材育成を推進
株式会社ニトリホールディングス
株式会社ニトリホールディングスでは、社員1人ひとりに対して「解決したい社会課題は何か」を設定し、その解決のための十分なスキルを習得することを重視しています。
また、多数精鋭の組織づくりのために、3年に一度の頻度で所属部署の配置換えを行なっているのも同社の特徴です。配置換えを高頻度で行い、異なる経験を積ませるなかで社員1人ひとりの成長の促進を図っています。
経営戦略実現に向けタレントパレットを導入 多数精鋭組織を育成するニトリHDの構想とは
キヤノン株式会社
キヤノン株式会社では、自ら成長する意欲のある社員を積極的に多数の研修に参加させ、OJTとOFF-JTの両面から社員育成を行なっているのが特徴です。新入社員に対しては、全体研修に加えて生産現場、専門技術研修、レポートレクチャーなどを受けてもらい、スキルアップを図っています。
また、グローバル人材としても活躍できるよう、若年社員を中心にトレーニー制度を設け、人材育成の強化に取り組んでいます。
まとめ
人材育成マネジメントを行うことで、社員のモチベーションを高めたり、組織の生産性を上げたりと得られるメリットは大きいです。
時間はかかりますが、適切な順番を踏んで人材育成マネジメントを行うことで目に見えた結果が出てくるでしょう。
企業によって抱えている課題は異なるため、やり方に正解はありませんが、ツールを使用することでより効率よく人材育成マネジメントを行えるようになります。
人材育成マネジメントを効率よく行うためのツールとして、タレントパレットがおすすめです。タレントパレットのサービス利用で得られるメリットは、以下のとおりです。
- 社員データの蓄積で社員の能力やスキルを見える化できる
- 社員の年次や役職ごとでのスキル分析も可能
- 社員の成長をモニタリングして、伸びている社員とそうでない社員を分類できる
- 社員のスキルと保有資格に応じた異動先を提案
人材育成マネジメントを効率よく成功させたいとお考えの方は、ぜひタレントパレットの導入をご検討ください。
