スキルマップとは?活用するメリットや活用する注意点などを解説


スキルマップとは?活用するメリットや活用する注意点などを解説

社員のスキル管理をする際にスキルマップがあると便利です。しかし、スキルマップの作成に頭を抱えている人事担当者もいるのではないでしょうか。この記事では、スキルマップを作成する目的や注意点、導入事例などを解説します。スキルマップの作成を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

スキルマップとは

スキルマップとは、仕事をするうえで必要な能力を持っているかを見える化し、確認・把握するための管理手法です。どの社員がどのような能力を持っているのか把握するのに役立てることができます。また、厚生労働省から職業能力評価基準に関する構成やシートが公開されており、自社にあったスキルマップを作成する際の参考になります。
※参考:職業能力評価基準について|厚生労働省

スキルに含まれるもの

スキルマップの「スキル」には、知識や技術力、資格などが含まれます。仕事の内容によって求められるスキルが異なるため、スキルマップに掲載する「スキル」も会社によって異なります。例えば、サービス業の場合、コミュニケーション能力は重要な項目ですが、対人能力が不要な企業や部署のスキルマップには、コミュニケーション能力は掲載されない可能性があります。

スキルマップはスキル管理・人材育成に役立つ

スキルマップは効果的にスキル管理を行うのに役立ちます。スキル管理の目的は、社員の持っている能力や知識を見える化して社内で共有することです。ビジネスを行ううえで、個々のスキルや知識、技術の把握は必要不可欠であるといえるでしょう。

スキル管理はタレントマネジメントの一環としても重要です。スキルを適切に管理することで、社員1人ひとりの能力を正しく把握し、適切な人材育成が可能になります。優秀な人材を増やし、パフォーマンスを最大化できます。他にも、スキル管理を行うことで、適材適所の人材配置や人事評価、問題が起きた時に社内で解決しやすくなるなどのメリットがあります。

社員のスキルを見える化すれば、メンバーの得意/不得意を理解し、最適な人材育成や業務のアサインを行なえます(タレントパレット画面イメージ

国際規格ISO9001とスキルマップ(力量表)

国際規格ISO9001とは、国際標準化機構が定めた品質マネジメントの国際規格および指標です。製品やサービスの品質をこれに沿って管理することで、ユーザーの満足度を高めるための運用を行うことができます。国際規格ISO9001においても、スキルマップがよく用いられています。スキルマップを使うことで、社員のスキルを把握し、1人ひとりにあった最適な教育を行うことが可能です。

リーダーや幹部候補生を選ぶ際に、スキルマップを活用している企業もあります。また、個々の能力を把握することで、キャリアアップのためのアドバイスも具体化することが可能です。

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スキルマップを導入する目的とは

スキルマップを導入する目的は、業務に関係しているスキルを見える化することです。スキルを見える化することで、どの社員がどのようなスキルを保有しているのかが明確になります。また、不足しているスキルなども把握できるため、社員の採用や教育もより容易となるでしょう。

スキルの見える化

スキルを可視化することで、仕事がよりスムーズになります。また、社員の不足している能力や技術を把握することで、より効果的な教育や訓練を行うことが可能です。スキルの可視化を適切に行うことで、育成や管理の質の向上や効率化を図ることができます。

社員のスキルアップ

業務は社員や部署によって異なります。また、業務内容によっても求められるスキルは異なります。スキルマップがあることで、無駄なく効率的にスキルアップができます。スキルマップを用いることで時間対効果を上げられるため、社員自体のモチベーションも向上し、より質の高い仕事をもたらすでしょう。

スキルマップ導入が進んでいる業界

スキルマップの導入はどの程度進んでいるのでしょうか。業界別にいくつかの事例を紹介します。

製造業界

製造業界では長年多くのスキルマップが活用されています。活用しているメーカーの規模としては、比較的中小規模のメーカーに多いようです。製造業界では人材育成に役立てるのはもちろんのこと、社員が離職した際のスキル不足の防止策としても重宝されています。

技術系のIT業界

技術系のIT業界でも、スキルマップを導入する企業が増えています。IT業界ではエンジニアの手によって制作されるサービスが多いため、テクニカルスキルを持った人材の不足は会社の機能を劇的に低下させます。そのため、スキルマップを用いて、それらをカバーできるような会社づくりをすることが重視されています。

スキルマップを作るメリット

スキルマップは企業にさまざまなメリットをもたらします。スキルマップを作成することで、一体どのような成果を図ることができるのでしょうか。ここではスキルマップを作るメリットについて解説します。

全社員の能力向上を図れる

スキルマップを作成することで、全社員の能力を把握することができ、各人材を適切な業務や部署に配置することが可能です。また、社員の管理を行うにあたって、結果の数値だけではなく、社員の能力を把握することができるため、不足しているスキルに対しての補充や教育も容易になります。

社員の教育を最適化できる

スキルマップを作成することで社員の教育を最適化し、内外での研修の無駄をなくすことができます。課題のソリューションとなるスキルを持った社員の把握が容易となることで、社内でのナレッジ共有にも役立ちます。

人材を最適にマネジメントできる

スキルマップを作成すれば、社員のスキルを体系的に整理でき、情報を一元的に管理できます。その結果、人材マネジメント業務を効率化し、組織全体の運営をスムーズに進められます。


人材配置が的確になる

スキルマップでスキルを明確化することによって、人材配置が的確になります。漠然とした理由や感覚で配置場所を決めるのではなく、能力や技術に基づいた根拠のある配置となるため、社員と業務のミスマッチを減らすことができます。

業務の効率化が図れる

スキルマップを活用することで社員のスキル把握ができることで、業務の無駄をなくし、効率化することが可能です。また、それぞれの業務に対して不足しているスキルがわかりやすくなることで、社員の能力アップにもつながります。

公平な人事評価を実現できる

スキルマップを用いることにより、直接現場で働いている管理者だけではなく、他部署からも客観的な意見を得られるでしょう。そのため、個人的なバイアスによる不公平な評価を減らすことが可能です。

技能伝承が促進される

スキルマップで技術や技能を把握し、次世代へ計画的に継承できます。ベテラン社員の暗黙知や経験を可視化することで、若手への技術伝承が進み、組織の競争力向上につながります。また、保有スキルが明確になるため、OJTや勉強会などの機会も設けやすくなるでしょう。


採用に活用できる

スキルマップをもとに採用基準を決めると、必要な能力が明確になり、採用活動を効率的に進められます。さらに、新入社員のスキルを早く把握できるため、効果的な育成計画も立てやすくなります。


モチベーションの向上を図れる

上司からの評価が公平になることで、社員のモチベーションが向上します。また、自身のキャリアパスにおけるビジョンとスキルマップを照らし合わせることで、不足している能力の把握につながり、主体的なスキルアップを図ることができます。

ISO9001をはじめとした監査に対応できる

ISO9001をはじめとした監査にも対応可能です。ISOでは業務に必要なスキルを「力量」と呼び、ISO9001の監査ではスキルマップを使った力量管理が活用されます。監査では、スキルマップを使って力量を管理していることを審査員に明確に伝えることが重要です。


スキルマップ作成に必要なこと

スキルマップの作成に必要なことは、企業や事業内容によって異なります。ここではスキルマップを作成する際に必要な基本項目を解説します。

目的を明確化する

スキルマップを効果的に活用するには、まず目的を明確にしましょう。どの教育課題を解決したいのか、どのような成果を目指すのかを整理すると、設計方針も定めやすくなります。また、目的を関係者と共有しておくと、協力を得やすく、調整もスムーズに進みます。


作成者を選出する

スキルマップは一般的に職場の上司が作成します。自分のスキルを把握できている社員は多くありません。また、多くの日本人は実際の評価よりも過小評価してしまう傾向があります。そのため、上司が部下の能力を客観的に評価するケースが一般的です。

スキル項目を分類する

業務によって必要なスキルは異なります。何が必要な項目であるのかをよく考えたうえで抽出をしましょう。商品やサービスが完成するまでに何が必要であるかを検討したら、必要なスキルを洗い出します。スキルをどのように分類すればよいか迷った場合は、スキルマップの目的の再確認や再認識をするとよいでしょう。

階層を作成する

スキルマップの項目は階層に分けて作成するとわかりやすくなります。業務内容の次に、関連する作業内容ごとに分けて整理をしていきます。ただし、階層数が多すぎると、逆に見づらくなってしまうため注意が必要です。

評価方法・評価基準を決める

評価が曖昧なものよりも、段階的に分けて評価基準を決めるとよいでしょう。適切な評価をするために決まった数はありません。スキルマップの目的に応じて必要な評価数を決めます。

スキルレベルの評価者を選出する

スキルレベルの評価者を選びましょう。直属の上司のみを評価対象にしてしまうと、主観が入ってしまうため、正確な評価が行われない可能性があります。そのため、きちんと目的に沿って人員を選出することが大切です。

管理者を選出する

スキルマップ管理者を決めておくことも大切です。代表的な例には評価を行う上司が管理するケース、本人が管理をして上司へ報告をするケース、担当者を作るケースなどがあります。スキルマップは作成して終わりではありません。スキルは日々変化し続けるため、日々アップデートを行うことが重要です。

スキルマップのマニュアルを作成する

スキルマップの目的や活用方法についてのマニュアルを用いることで、より効率的にマネジメントできます。スキルマップの活用方法についての社内研修などを開催することで、社員への共有をスムーズに行うことが可能です。

本格導入前に試験を行う

本格導入をする前に、試験的に導入を行うことで、スキルマップの精度を上げることができます。評価対象である社員からもフィードバックをもらうことが重要です。

効果測定を行う

運用開始後は、スキルマップの効果を定期的に測定しましょう。社員のパフォーマンスや研修効果、人材配置の結果を確認し、項目や評価基準を必要に応じて見直します。これにより、組織の変化や成長に合わせてスキルマップを進化させられます。


スキルマップのテンプレート

スキルマップをゼロから作るのは手間がかかります。ここでは、作成に役立つ便利なテンプレートを2種類紹介します。


厚生労働省

厚生労働省のWebサイトから「キャリアマップ」「職業能力評価シート」「導入・活用マニュアル」がダウンロード可能です。職業能力評価シートはスキルマップに相当します。使い方や活用方法は、以下のページで確認してください。

情報処理推進機構(IPA)

IT企業がスキルマップを作成する際は、独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)の資料やテンプレートを活用すると便利です。「情報システムユーザースキル標準(UISS)と関連資料のダウンロード」から、IT人材に必要なスキルを体系化した資料やスキルマップのテンプレートをダウンロードできます。使い方や活用方法は、以下のページで確認してください。

部門・職種別スキルマップの効果的な作成ポイント

最適なスキルマップの作成は部門によっても異なります。ここでは、スキルマップの効果的な作成ポイントを部門・職種別に解説します。

営業部のスキルマップ

営業で結果を出すためにはさまざまなスキルが必要です。スキルマップを活用することで、営業活動の活性化や能力の向上につながります。スキルマップの項目には顧客把握能力、コミュニケーション力、計画力、交渉力、商品知識などの項目を含むとよいでしょう。

経理部のスキルマップ

経理には会計や財務諸表の作成、出納、税金関連など、非常に幅広い業務が含まれます。それぞれの業務に対してどのようなスキルが必要なのかを、きちんと洗い出しておくことが重要です。また、資格がスキルに直結している場合もあるため、資格の有無についても記載しておくとよいでしょう。
営業のように定量的な目標が策定できない場合でも、スキルマップを作成することで目標が可視化され、モチベーション維持につながります。

技術職のスキルマップ

技術職のスキルマップは、製品を作るための技術が不足してしまう事態を回避すべく、先々を考えて作成することが大切です。製品が完成するまでのプロセスを明確にしたうえで、担当者1人で業務が遂行可能か、補助が必要かなどの評価を行うとよいでしょう。技術職では、次世代を考慮したスキルマップの作成が重要視されています。

スキルマップを導入する際の注意点

スキルマップを導入する際には、作成や運用で注意すべきポイントがあります。ここでは、3つの注意点について解説します。


スキル項目の洗い出しに時間を要する

スキルマップの課題として、スキル項目の洗い出しに時間がかかる点が挙げられます。特に社員が多い場合や、初めて作成する場合は、手間がかかります。また、スキルの定義があいまいなこともあるため、作成者間で認識を合わせておきましょう。


効果が現れるまでに期間を必要とする

スキルマップの効果を実感するには時間を要します。成果を出すには、各社員のスキルマップをもとに教育やスキル習得支援を継続することが大切です。長期的に人材開発に取り組みましょう。


評価が主観的になりやすい場合がある

スキル項目や評価基準が不明確だと、評価が主観的になりやすくなります。社員の不満を避けるためにも、テンプレート作成時には具体的で明確な基準を設定しましょう。評価に納得してもらえるよう配慮することが重要です。


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スキルマップを効率的に作成する場合、タレントマネジメントシステムの導入が有効です。特に「タレントパレット」は、社員のスキルや適性を可視化でき、スキルマップの作成や人材配置の最適化に役立ちます。これにより、データに基づいた人材育成や評価もスムーズに行えます。


まとめ

スキルマップは多くの企業で昔から重宝されています。技術の不足を防ぐためだけではなく、今日では業務の効率化や社員のモチベーションアップを図ることを目的として、導入されることも少なくありません。
業務効率化の施策の一環として、スキルマップを活用してみてはいかがでしょうか。
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