デザイナーにおける評価制度の特徴と気をつけるべきポイントとは？

2022.01.25

DTPデザイナーやWEBデザイナーなど、デザイナーを多く抱えている会社にとって、どのような人事評価を行うかは重要な課題の1つなのではないでしょうか。デザイナーは専門職ですから、スキルや知識に見合った正しく適切な評価を行うことが大切です。デザイナーにおける評価制度の特徴や作成方法、気をつけるポイントなどについて解説します。

DTPデザイナーとWEBデザイナー

デザイナーにはさまざまな種類がありますが、ここではよく似たデザイナー職としてDTPデザイナーとWEBデザイナーを取り上げます。両者にはそれぞれ次のような特徴があります。

DTPデザイナー

DTPとはDesktop Publishing（デスクトップパブリッシング）の略です。DTPデザインはPCを使って主に本や雑誌、パンフレット、ポスターなど印刷物（紙媒体）のデザインやレイアウトを行うことを指します。

DTPデザイナーはInDesignなどのDTPソフト、IllustratorやPhotoshopなどのグラフィックソフトを使って作業を進めます。印刷物は出版や大量印刷されると、後から修正することが難しいため、何よりもまず正確さが求められます。

WEBデザイナー

WEBデザイナーはWEBサイトのデザインを担当します。WEBページのデザインや画像編集にPhotoshop、イラストやロゴの作成にIllustratorを使うことが多く、DTPデザイナーとは若干ソフトウェアの使い方が異なります。また、Dreamweaverなどを使ったhtmlやcssのコーディングも行います。

WEBデザイナーはアイキャッチやバナー画像など短期間で大量の制作を任されることがありますし、DTPデザイナーと比較してオンタイムの細かな修正が発生する頻度も多いため、スピード感が求められます。

評価の上での注意点

DTPデザイナーとWEBデザイナーを比べると、必要なスキルは重なる部分が多いものの、役割には違いが見られます。デザイナーを評価するときはそれぞれが携わるソリューションに応じた目標や評価基準を設定しておく必要があります。

デザイナーの評価制度の特徴

評価制度の評価基準としては一般的に「能力評価」「業績評価」「情意評価」の3つが挙げられます。デザイナーの場合、それぞれどのようなことが評価されるのかという評価項目について説明します。

能力評価

デザインセンス、表現力、PCスキルなどに加えて、ミスの少なさ、作業の速さなどが該当します。編集者やディレクター、クライアントの意向を汲み取るコミュニケーション能力やヒアリング能力も含まれるでしょう。

業績評価

一定期間内の作業案件数、売上やコンバージョン率向上などへの貢献、社内・社外のコンペティションでの表彰などが該当します。

情意評価

他のメンバーとの連携やアシストなどの協調性、情報発信などの積極性、担当案件に関するアフターフォローも含む責任感、新しい知識・スキルの習得に対する意欲などの積極性といったことが該当します。

デザイナーの評価制度の作成方法

デザイナーを対象とした評価制度はどのようして作成すれば良いのでしょうか。作成のための流れを紹介します。

評価目的を決める

まず何のためにデザイナーを評価するのかという評価目的を定めます。適切な評価によって給与などの処遇を決めることも目的の1つです。それに加えて、デザイナーの場合はそれぞれの能力や資質を正確に把握することによる最適な人員配置や案件の割り振りができるようになることも目的に含めれられるでしょう。他にもデザイナーのモチベーションアップや育成を目的にすることもできます。

評価基準を作る

次に、目的に応じた評価基準を作ります。一般的には前出の「能力評価」「業績評価」「情意評価」の3つですが、自社のデザイナーを評価する場合に必要と思われる評価基準があれば付け加えても良いでしょう。

評価項目を決定する

評価基準ごとの具体的な評価項目をそれぞれ設定していきます。どの項目を重点的に評価するかもあわせて決めるという方法もあります。たとえばDTPデザイナーであれば「能力評価」という評価基準内の「正確性」が、WEBデザイナーであれば「スピード感」が優先されることになるでしょう。

デザイナーの評価制度の作成で気をつけること

デザイナーの評価制度を作成する際は、以下の2点についても注意する必要があります。

知見の共有も評価基準にする

自分に与えられた業務をこなすことだけではなく、チームに対して業務を通じて得た知見やノウハウを積極的に提供し、共有することができているかどうかも積極的に評価基準に含めるべきです。なぜなら、そのことによってデザイン業務の属人化を防ぎ、チーム全体でのデザイン力、作業効率が向上することが期待できるからです。

現場とコミュニケーションを取りながら作成する

もう1つ、評価基準や評価項目は人事部や経営陣だけで決めるのではなく、現場の上司やチームリーダー、あるいはデザイナー自身の意見もヒアリングして収集し、コミュニケーションを取りながら作成することをおすすめします。そのほうがより実態に即した評価ができるためです。

また、評価制度を作成したあとは、何を評価基準とするのかを明示化しておくことも重要です。そのことにより、デザイナー自身が自分に足りないものやこれから伸ばしていくべきことについて認識し、努力することができます。評価基準の明示は、評価への納得感の醸成にも貢献するでしょう。
デザイナーにおける評価制度を作るときは、自社のデザイナーに何を求めるのかを明確化した上で目的を設定し、評価基準と評価項目を決めていきましょう。

まとめ

多くの企業に導入されている「タレントパレット」は、社員の能力・経験・資質などの人材情報を一元管理できるタレントマネジメントシステムです。
評価制度の作成はもちろん、スキルマップの作成や成長モニタリングなどの機能を備えており人材開発や最適配置などに役立てられます。自社にマッチした人事評価制度を作るための柔軟なカスタマイズ性能も備えています。デザイナーのための評価制度の作成と運用にお役立てください。