これから見るべき人的資本KPIとは

調査概要

調査対象

タレントマネジメントシステム 「タレントパレット」 導入企業118社

調査方法

弊社アンケートフォーム（WEB）で匿名にて実施

比較対象

2024年実施の同一調査データ

調査結果のハイライト

・上場企業における人的資本開示の取り組み率は93.1％に達し、非上場企業でも 「外部に情報を開示しない」 層は、前年の60.3％から39.5％へ減少
・人的資本開示を推進する上での最大の課題は 「活用する指標が定まっていない」 で、45.8％が回答
・人的資本の重要指標としては、「育成」 や 「エンゲージメント」が上位を占めた。

これから見るべき人的資本KPIとは

調査結果の詳細

1.人的資本開示は「実務対応」から「攻めの企業価値向上」の段階へ

上場企業における人的資本開示の取り組み率は93.1％となり、前年の66.2％から約27ポイント上昇しました。非上場企業でも、「外部に情報を開示しない」 とする企業は前年の60.3％から39.5％へ減少し、自社ホームページでの掲載も55.8％へと拡大しています。企業規模を問わず、採用競争力の向上や、取引先・金融機関を含むステークホルダーからの信頼獲得に向けて、人的資本情報を開示する動きが広がっています。

2.目的は 「守りの開示対応」 から 「攻めの企業価値向上」 へ

人的資本経営に取り組む理由としては 「エンゲージメント向上」（83.2％）、「事業・企業価値向上」（67.3％）が多く、単なる開示義務への対応にとどまらず、組織活性化や競争力向上を支える 「攻めの人事」 へと位置づけが変わりつつあります。

3.重要視される指標と、実際の管理レベルにギャップ

人的資本の重要指標としては、「エンゲージメント」（81.6％）や 「育成」（77.2％）が上位を占め、ダイバーシティ（育児）を除く多くの項目で、「施策は実施しているものの、定量的な指標の開示・共有には至っていない」 段階にとどまっています。重要性は認識されているものの、「何を、どのように数値化し、どの頻度で定点観測するのか」 を設計する実行段階に、依然として高い壁があることがうかがえます。

まとめ

今回の調査結果からは、日本企業の人的資本経営が 「開示義務への対応」 から 「データを活用した企業価値向上」 の段階へ移行しつつあることが読み取れます。一方で、多くの企業が重要性を認識しつつも、具体的な指標やKPIに落とし込めず、試行錯誤の段階にあります。
先進的に取り組む企業では、まず人材データの一元化に着手し、離職率やエンゲージメントなど、基本的な指標を継続的に把握できる状態を整えた上で、自社の経営戦略や人材戦略に応じて、重視すべき指標を段階的に高度化しています。

人的資本経営を実効性あるものにするには、指標設計の議論にとどまらず、まずは 「データの棚卸しと可視化」 を進めることが重要です。人事部門がデータ収集・集計の作業から脱却し、戦略立案に時間を注力できる体制を整えることが、企業価値向上に向けた第一歩となります。

本実態調査は、こちらからダウンロードいただけます。

これから見るべき人的資本KPIとは